| 研究課題/領域番号 |
16K04594
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
猪股 歳之 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 教授 (60436178)
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| 研究分担者 |
稲永 由紀 筑波大学, 大学研究センター, 講師 (80315027)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 高等教育 / 地域 / 人材養成 / 地域人材養成 / 教育プログラム / 学位・資格枠組み |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、高等教育機関の教育・人材養成機能に注目し、高等教育における地域的な性質・機能の発展や展開について検討することを目的として研究を行った。
対象としたのは主に「地域学部」で，地方創生政策が進められる中で設置されたものが多い。またまったく新しい学部として設置されたものは極めて少なく，多くは学内の資源を活用した改組や再編により誕生している。こうした成り立ちから把握することにより，人口減少や地方創生といった大きな流れの中にあって，各大学の改組や再編に至る文脈が「地域学部」のバリエーションを生み出し，地域との連携の在り方にも影響を与えていることが明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地域と連携した教育・学習機会を重視・必要とする高等教育機関は増加しているが，それらがスムーズに実施されている例には担い手として特定の教員が存在している傾向がある。資格取得に必要な実習の場合には，組織的かつ安定的な関係が維持される仕組みが整っていることが多く，担当者が定期的に交代しても大きな影響はないところもある。一方で「地域学部」などの比較的新しい教育課程においては，以前から地域とのネットワークを有していた教員が新学部に参加することでその資源が効果的に活用される事例が見られるが，他の教員への役割移管等には困難が生じる場合もある。こうした課程等では組織的連携としての仕組み作りが効果的といえる。
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