| 研究課題/領域番号 |
16K04628
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
小林 敦子 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (90195769)
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| 研究分担者 |
原田 哲男 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (60208676)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 超大国 / 中国 / 一帯一路 / 小学校英語教育 / 第二言語教育 / イマージョン英語教育 / 宿泊型研修 / エスニック・マイノリティ / 韓国 / 教育政策 / 文化多様性 / 比較教育 / 台湾 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、中国での小学校英語教育が、超大国化政策の下でどのように推進されているのかを検証することにあった。中国における小学校英語教育の実態の調査からは、英語だけで授業ができる大量の小学校英語専科教員の育成、教員研修の充実、褒賞による教員のモティベーションの向上、英語による中国に関する情報の発信、授業のおけるICTの活用など、全国的に積極的な英語教育施策が採られていることが明らかになった。また、こうした小学校における英語教育は、中国が推進している一帯一路政策の人的基盤となっていると考えることができる。日本の英語教育においても、レベルの高い小学校英語教員の育成など、参考にすべき点は多い。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本科研は、中国の都市部や農村部の小学校におけるフィールドワークによって、小学校英語教育の実態を検証した。中国では、全国的に英語だけで授業ができる大量の小学校英語の専科教員がいるなど英語教育が進み、対外政策の基盤となっていることを明らかにし、日本において周知した点で、本科研の社会的意義は少なくない。本科研プロジェクトチームが主催したシンポジウムなどには英語教育関係者、教育行政関係者も広く参加しており、日本における小学校英語教育に一定のインパクトを与えることに成功した。また、中国及びその他の国の英語教育関係者との国際的研究ネットワークを構築することができたことも、意義としてあげておきたい。
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