研究課題/領域番号 |
16K04643
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育社会学
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研究機関 | 滋賀短期大学 (2018-2019) 就実短期大学 (2016-2017) |
研究代表者 |
笹倉 千佳弘 滋賀短期大学, その他部局等, 教授 (60455045)
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研究分担者 |
井上 寿美 大阪大谷大学, 教育学部, 准教授 (40412126)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 行き来 / 促進要因 / 抑制要因 / 地域社会 / 居場所 / 困難な生活状況 / 脱落型不登校 / 社会経済的要因 / 教育学 |
研究成果の概要 |
貧困等の社会経済的要因により養育力が低下した家庭で暮らす小学生の不登校に関する調査を実施した。その結果、不登校、あるいは不登校傾向になるかどうかは、子どもが、家庭と学校の居心地を相対的に認識し、両者をどのように位置づけるかによって決まることがわかった。そこで不登校を家庭と学校間の「行き来」の不具合ととらえ、「行き来」の促進要因と抑制要因を明らかにした。促進要因と抑制要因の検討をとおして、貧困等の社会経済的要因により養育力が低下した家庭で暮らす小学生が、家庭と学校間を「行き来」できるようになる地域社会の質は、インクルーシブな性格を有している必要があることを明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は次の2点である。1点は、不登校研究に家庭と学校間の「行き来」概念を導入し、子どもの実態に即した理解を可能にしたことである。「登校」概念ではなく「行き来」概念を用いたことにより、子どもが暮らす場である家庭と学校に優劣をつけず、家庭と学校を往復している子どもの姿をとらえることができた。 2点は、不登校研究における地域の重要性を指摘し、その要因をめぐる重層的理解を可能にしたことである。従来、不登校の要因は、家庭もしくは学校にある、あるいは家庭と学校の関係にあるとされてきたが、家庭も学校も共に地域の中に位置しており、地域からの影響を免れ得ないものとしてとらえることができた。
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