| 研究課題/領域番号 |
16K04680
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
田村 徳至 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 准教授 (60710085)
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| 研究分担者 |
小山 茂喜 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 教授 (10452145)
長瀬 一治 信州大学, 学術研究院社会科学系, 教授 (60303468)
河野 桃子 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 講師 (10710098)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 中等教育 / 社会科教育 / 家庭科教育 / 金融教育 / 消費者教育 / 経済教育 / 行動経済学 / 社会科・公民科教育 / 金融・経済教育 / 消費者法・契約 / 教育方法 / 情報 / 法制度 / 教育学 |
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| 研究成果の概要 |
①我が国で使用されている現行の教科書（中学校社会科公民的分野、高等学校公民科、中学校技術家庭科（家庭分野）、高等学校家庭科の記述内容を分析し、それぞれの記述内容の相違を基にして効果的な授業方法を開発した。②イギリスで使用されていた教科書（PSHE）の記述内容を翻訳・分析し、我が国の消費者教育との相違を基に、日本版授業モデルの開発に活用した。③我が国の中学校社会科、高等学校社会科・公民科における昭和33年版～新学習指導要領（平成29年告示・平成30年告示）の記述内容を、当時の社会情勢などを加味しながら特徴を分析した。④現職教員に対し、消費者教育実践に関する調査を行い、その結果を分析した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
①我が国とイギリスの教科書内容を比較すると、イギリスの教科書は生徒の現在の日常生活と将来のライフワークに直接役立つような内容を記述し、個人ワーク・グループワークで課題を解決させていく授業形態が取られている。一方、我が国の教科書は、現在の社会現象そのものや金融・経済に関する用語の記述が多く見られる。しかし、我が国もキャリア教育と関連させたワークを取り入れるようになってきていることが明らかになった。
②現職教員に対する消費者教育実践に関わる調査から、教員が消費者教育を必要であるとする意識は高いが、どのように通常の教科や総合的な学習の時間に組み込めば良いか具体的な方法が分からないことが明らかになった。
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