研究課題/領域番号 |
16K04689
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教科教育学
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研究機関 | 島根大学 |
研究代表者 |
有田 洋子 島根大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (70598143)
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研究分担者 |
金子 一夫 茨城大学, 教育学部, 名誉教授 (70114014)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 美術教育学 / 美術教育史 / 教科教育学 / 師範学校 / 教員養成 / 学科目 / 大学院 / 教育政策 / 教科教育 |
研究成果の概要 |
本研究は、第二次世界大戦後日本の美術教育学の制度的基盤の成立過程を、教員養成大学・学部の美術科教育専門の人的整備過程と捉え、全国大学を網羅的に調査してその可視化を試みた。そして、美術教育学の制度基盤は、教員養成政策の教養重視から教職重視への転換、すなわち昭和39年から53年までの学科目「美術科教育」の全国整備と、昭和43年から平成11年までの大学院美術教育専攻の全国設置によって成立したことを明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
美術教育学分野で類似の試みはない。美術科教育の制度的・人的整備を、美術教育学のインフラ整備と捉えた点と、全国網羅的調査である点に学術的意義がある。美術教育学の制度的基盤の成立過程の解明は、今なお政策や社会の大きな変化に対応している美術教育学の状況を冷静に把握させ、今後の美術教育学研究を着実に前進させる。また美術教育学の学問的解明のための基礎資料、地方美術教育史及び地方美術史研究の基礎資料ともなる。
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