研究課題/領域番号 |
16K04714
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教科教育学
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研究機関 | 関東学院大学 |
研究代表者 |
小原 豊 関東学院大学, 教育学部, 教授 (20375455)
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研究分担者 |
礒田 正美 筑波大学, 人間系, 教授 (70212967)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | アクティブラーニング / 教員養成プログラム / 算数数学 / 協同学習 / 算数数学協同学習 / 教員養成 / 算数数学教育 |
研究成果の概要 |
本研究の成果は,デジタルデバイスと電子黒板利用で拡充されたアクティブラーニングの指導法を基軸として開発された教員養成プログラムとその検証報告である。これによって初等中等教育における算数数学科授業のアクティブ化が質保証され,主体的かつ協同的に学ぶ力を児童生徒に育む基盤を確立する一助となる。特にジグゾー法による協同学習環境において,1)問題解決の分業化による互恵的な学習体制,2)公正で共感的な参加とピアレビュー,3)知識の全体像を感得する構造把握,という条件整備の確認と,デバイスを用いた学習環境が生み出す即時性と集積性によって,教員によるマネジメントを充実させる手順の具体的検証が研究報告された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果は,算数数学授業の質的な充実を通しての我が国の「数学離れ」「数学力低下」対策という課題への教員養成上の視座からの改善策であり,今日の社会的な要請に具体的に応えるものである。OECD国際教員指導環境調査(TALIS 2013)で指摘されたように,我が国の学校教員は主体的な学びを重要と考える一方でその主体的な学びを引き出す自信が国際平均に比して著しく低い。本研究では,アクティブラーニングに関する教員養成プログラムの初等中等教育別での開発と検証を通じてこの問題の改善に寄与している。
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