| 研究課題/領域番号 |
16K04738
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
教科教育学
|
|---|
| 研究機関 | 筑波技術大学 |
|---|
研究代表者 |
加藤 宏 筑波技術大学, 障害者高等教育研究支援センター, 教授 (50177466)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
|---|
| キーワード | 希少教科 / 教員養成 / 質保証 / 教職課程 / 免許外教科担当制度 / 職業教育 / 教員養成課程 / 免許外教科担任制 / コアカリキュラム / 教科教育 / 実業高校 / 教科指導法 / 開放制 / 設置基準 / 教育の質保証 / 免許状更新講習 / 希少免許 / カリキュラム / シラバス / 建学理念 |
|---|
| 研究成果の概要 |
教員免許には，主要5教科以外にいわゆる希少教科の免許があり，そのための養成課程が大学にはある。文科省も免許外教科担任制度などの希少教科の教員確保にも資する施策を打ち出してはいるが，希少教科の免許については，養成課程数や養成課程カリキュラム等についても主要教科の養成課程よりも情報も少ないのが現状である。本論考では，平成30年度の再課程申請前後での希少教科免許養成課程の変動と希少教科免許との関連が深い免許外教科担任制について特に教科「情報」養成課程の特徴と課題を分析し，その他の希少教科の養成課程の課題と存在意義なども考察した。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
教職課程再課程認定前後での養成課程数の減少は養成される教員の質の保証と少子高齢社会の現状を考えると需要と供給の観点からも適正化の方向で前進したといえる。しかし、免許教科によっては、養成校数にも地域差にも大きな開きと偏りがあり、いわゆる希少教科免許の養成課程に限った場合は、数の減少は適切な競争原理の下での教員の質保証以前に教員確保の危機の問題につながる可能性が指摘されている。学習指導要領上の必修教科でありながら養成課程設置数では希少に属する教科もあり、免許外教科担任制の拡大的活用という学校現場からの要請にも希少教科の養成課程の数と教育の質保証が課題となっている現状が示された。
|
