研究課題/領域番号 |
16K04826
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
特別支援教育
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研究機関 | 愛知教育大学 |
研究代表者 |
青柳 まゆみ 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (40550562)
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研究分担者 |
宮城 愛美 筑波技術大学, 障害者高等教育研究支援センター, 講師 (60447258)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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キーワード | 視覚障害学生 / 合理的配慮 / 多機関連携型支援 / テキストデータ |
研究成果の概要 |
視覚障害学生に対するインタビュー調査より、外部のボランティア団体による点訳の貢献が引き続き大きいこと、高額の支援機器の整備状況には大学間の差が大きいこと、大学が提供するポータルサイトや学習支援ツール等にはアクセシビリティの課題があることなどが明らかになった。また、全国の大学からの相談事項の分析から、障害者差別解消法施行後に相談内容の多様化がみられる一方で、学習資料の作成および授業・学習に関する相談が多く、点訳・テキストデータの作成、実験・実習における視覚的情報の伝達、期末試験の実施等において、各大学が合理的配慮の具体的な方法を模索していると考えられる。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
独立行政法人日本学生支援機構(JASSO)の調査によれば、視覚に障害のある学生は年々増加しているものの、その人数は、他の障害学生に比して非常に少なく、支援方法のノウハウが蓄積・継承されにくい現状にある。そのため、視覚障害学生が直面する修学上の困りごとを、当事者、大学の支援組織、外部の支援機関等の様々な立場に焦点化して質的に分析し、具体的な課題を考察し、その解決策を発信することは、学術的・社会的に有意義であると言える。
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