| 研究課題/領域番号 |
16K04829
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
特別支援教育
|
|---|
| 研究機関 | 岡山大学 (2017-2019)
大阪教育大学 (2016) |
|---|
研究代表者 |
池谷 航介 岡山大学, 全学教育・学生支援機構, 講師 (60740321)
|
|---|
| 研究分担者 |
井坂 行男 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (40314439)
望月 直人 大阪大学, キャンパスライフ健康支援センター, 准教授 (20572283)
楠 敬太 大阪大学, キャンパスライフ健康支援センター, 特任研究員(常勤) (70770296)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | 意思疎通支援 / 障害学生支援 / 高等教育機関 / 聴覚障害 / 情報保障 / 要約筆記 / ノートテイク / アクセシビリティ / 発達障害 / 特別支援教育 |
|---|
| 研究成果の概要 |
この研究では我が国の高等教育機関における意思疎通支援の現状を把握するため、意思疎通支援者を対象としたインタビュー調査と、全国の高等教育機関における障害学生支援担当者を対象とした情報保障の実施状況についての質問紙調査を行った。障害者差別解消法の施行に伴って全国の高等教育機関では障害学生への合理的配慮の提供が義務化され、支援の拡充が進んできているが、支援方法や人材育成について一定の専門性を必要とする意思疎通支援に関し、まだ十分とは言えない体制整備状況であることが確認できた。この結果は学術論文9件（内2件は未採択）、学会発表7件、図書2件で公表した。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
意思疎通支援は、とりわけ予算・人員・専門性が高い水準で求められる支援方法であるため、この体制整備等に関する基礎的な研究を行っていくことにより、「支援の質」や高等教育機関ごとの温度差といった、様々な障害者・障害学生への支援全般に関する現状を把握することができると考えている。「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」施行から5年目（本研究終了時）に入り、着実に障害者を対象とした支援の実施は拡充されてきているが、個々のニーズに十分応じられているのかという「支援の質」について、これまでの検証を踏まえつつ省みることは、今後の共生社会の実現に向け、非常に意義の大きいものであると考えている。
|
