| 研究課題/領域番号 |
16K04837
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
特別支援教育
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| 研究機関 | 福岡教育大学 |
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研究代表者 |
納富 恵子 福岡教育大学, 大学院教育学研究科, 教授 (60228301)
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| 研究分担者 |
西山 久子 福岡教育大学, 大学院教育学研究科, 教授 (80461250)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | UDLガイドライン / 授業改善 / 教員研修モデル / UDL / 研修モデル / 教員研修 |
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| 研究実績の概要 |
２年目にあたる本年度は、UDLガイドラインにもとづく授業改善の教員研修システムを構築することを目的に、大きく4つの研究および実践を行った。１）日本心理学会において、通常の学級でのUDLガイドライン導入に関するシンポジウムで、共同研究者やUDL実践を小学校で行った大学院修了生とともに、UDLガイドラインの授業改善への活用とその効果、および学校現場に導入する際の鍵となる条件の検討を行った。受容性（どのように同僚教師に受け入れられるのか）、統合性（計画的に実践できるのか）、効果（児童生徒への効果が見られるか）の3観点から分析する必要性やアンカーポイント（管理職の理解、校内研修の有効活用）少数事例での児童生徒への効果をフィードバックすること等が、円滑な導入の鍵となることが明らかになった。また、導入をする際の学級の個のアセスメントについては外部研究者から指定討論で評価と助言を受けた。２）UDLガイドラインを活用した授業改善のコンサルテーションについて実践研究を進め、g現職教員である大学院生とともに、小学校および中学校で、UDLガイドライン導入を学校と協働関係を構築しながら行い、児童生徒や教員への導入効果を検証し2つの論文にまとめた。３）実践事例をもとに、福岡UDL実践研究会を５回開催した。実践事例の検討や、代替の指導法について必要なテクノロジーの活用や脳科学や認知心理学などの理論研修も外部講師を招き行った。この研修会については、ホームページおよびFacebookで広報を行い、研究会の中核メンバー以外の参加も促した。４）米国マサチューセッツ州にあるUDLガイドラインを提唱している非営利団体であるCAST (Center for Applied Special Technology)の訪問調査および小学校の公立小学校および中学校の訪問調査を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
米国でのUDL導入の先進学校およびCASTに訪問することで、CASTの教員研修やコンサルテーションの方針、実際の学校での活用について情報を得ることができた。また、大学院生との実践事例のまとめもすすみ、研究会もインターネットを活用し定期的に５回開催した。これまでの実践やその効果の検証を論文化した。
ホームページにUDLガイドラインの活用資料や福岡UDL実践研究会の情報を発信することにより、教育委員会の教員向け研修や教員養成大学の教員向けセミナーなどに代表者が招かれUDLガイドラインの概要や学校での実践の効果にについて紹介する機会が急速に増えるなどUDLガイドラインの活用に関する関心の高まりがうかがえた。招聘された機関は、京都大学、京都教育大学、長崎大学、久留米市教育委員会、福岡県特別支援教育連盟研究大会、などであり、研修および基調講演でUDLガイドラインの活用について、学校教員へ情報を提供した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後も福岡UDL実践研究会の定期的開催を通じて、UDLガイドラインを活用した学校での実践例の共有、学校での実践を円滑に行うための条件について明らかにしていく予定である。その際に、教員の養成課程で十分に学んでいないことも多い脳科学や効果的なテクノロジー活用などUDLの実践の基礎となる分野についても学べる研修としていく予定である。
また、平成30年7月東京で開催予定の国際学校心理学会デ本研究で得られた知見を報告する予定である。さらに、研究や実践の成果を論文として投稿する。
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