| 研究課題/領域番号 |
16K04855
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
特別支援教育
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| 研究機関 | 畿央大学 |
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研究代表者 |
大久保 賢一 畿央大学, 教育学部, 教授 (40510269)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 問題行動 / 機能的アセスメント / 教員研修 / 応用行動分析学 / ポジティブ行動支援 / 自閉症 / 発達障害 / 知的障害 / 行動障害 / 職員研修 / アプリケーション / スーパーバイザー / 行動支援 / 行動問題 / 特別支援教育 |
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| 研究成果の概要 |
児童生徒の行動問題解決を目的とした教員研修プログラムを開発し、さらに研修の効果測定や支援計画の立案をサポートするデータベースとアプリケーションの開発、スーパーバイザー養成の研修プログラムを行うことを目的とした。第1部は行動支援者の帰属スタイルと基礎知識を評価するツールの開発、第2部は支援者が行動支援計画の立案を支援するためのデータベースと関連するアプリケーションを開発、第3部は、教育現場で主導的な役割を果たし、他の支援者にサポートやフィードバックを提供するスーパーバイザーを養成する研修プログラムを開発を目的とした。最終年度までデータベース作成を続けたが、研究期間の終了により中断した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
行動支援に関する技法自体は、海外のものを含め、相当数の研究によって開発が進められ、知見が蓄積されてきている。今後の研究においては、いかにそれらの知見を教育現場において「運用」させていくかという視点が重要になる。本研究は、行動支援に関するテクノロジーを、「研修プログラム」という具体的な形で教育現場に提供し、普及させることを目的としている点において意義や特色があったといえる。さらに本研究においては、その研修プログラムの効果や効率性を高めるための付加的なプログラムやツールの開発を目指している点にも社会的意義があったと考えられる。
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