| 研究課題/領域番号 |
16K06574
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
建築構造・材料
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
多田 元英 大阪大学, 工学研究科, 教授 (90216979)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 筋違い / 曲げ座屈 / 局部座屈 / 筋違 / 引張破断 / 建築構造・材料 / 構造工学・地震工学 / 解析・評価 / 耐震 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では，既往の簡易な力学モデルを用いて，筋違い構造建物が完全倒壊に至るまでの挙動を数値解析して，現行の建築基準法で設計された筋違い構造建物の耐倒壊性能をまず把握した。その結果，建築基準法に則って設計した筋違い構造建物では，2次設計で想定する極稀地震動の2.8-5.5倍の大きさの地震動で完全倒壊に至ることがわかった。
さらに，より精度の高い数値解析技術の構築を目指して，軸力と２軸曲げを受けて局部座屈する角形鋼管柱やH形鋼柱，曲げモーメントを受けて局部座屈するH形鋼梁，曲げ座屈と引張降伏を繰り返すH形鋼筋違いについて，大変形の繰返し挙動を高精度に追跡可能な力学モデルを開発した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
建築基準法は最低守られるべき必要条件であるにもかかわらず，法が要求するクライテリアだけに基づいた画一的な構造安全性のチェックが長年にわたって行われてきた。法が担保するのは震度V弱程度の中地震に対して建物が無損傷，震度VI強程度の大地震に対して建物がある程度の損傷に留まることである。しかし，最も大切な構造性能は，発生の可能性が低くともゼロではない超大地震に対して建物を倒壊させないことであろう。
本研究で得られた成果から，建築基準法に則って設計した建物が，完全倒壊に至るまでの余裕度を定量的に把握することができた。また，その評価制度をさらに向上させるための数値解析技術も提案することができた。
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