| 研究課題/領域番号 |
16K06682
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
建築史・意匠
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| 研究機関 | 工学院大学 (2018)
東京大学 (2016-2017) |
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研究代表者 |
初田 香成 工学院大学, 建築学部(公私立大学の部局等), 准教授 (70545780)
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| 研究分担者 |
栢木 まどか 東京理科大学, 工学部第二部建築学科, 准教授 (10453820)
田中 傑 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 客員研究員 (60468569)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 住宅金融公庫 / ニューディール政策 / 住宅無尽 / 日本電話建物（日本電建） / 平尾善保 / 関東大震災 / バラック / 梅ヶ丘 / 闇市 / 住宅営団 / GHQ / 災害復興 / 日本電建（日本電話建物） / 関西住宅無尽 / 殖産住宅 / 太平住宅 / 耕地整理事業 / ニューディール / 郊外住宅地 / 住宅ローン / 日本電建 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は第二次世界大戦後の日本において一大転換を遂げ、現在までを規定している都市居住のあり方を日本型持家主義と定義し、その形成過程を主に都市史の観点から明らかにしようとしたものである。日本の都市居住は民営借家から郊外での戸建て住宅所有へ戦後に劇的に変容する。それは単に持家が多いだけでなく人々の主流が持家所有を目指すもので、アメリカ郊外を範としながら独自の特徴を有するに至った。本研究ではこの過程を第一に第二次世界大戦後のGHQを通じたアメリカ郊外の都市居住様式の影響、第二に戦前から戦後にかけての民間建売住宅販売会社の活動、第三に郊外駅前の住宅地開発の実態という三つの観点から明らかにしようとした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は、従来、住宅政策史の観点から説明されがちだった現行の都市居住の形成過程を次の二点から新たに考察した点にある。第一に新たに発見された米国立公文書館所蔵史料を用い、戦後改革期にGHQが与えた影響を明らかにし国際的に位置づけようとした。第二にあまり注目されてこなかった民間建売住宅販売会社と郊外駅前に着目することで、従来の政策史や郊外の計画的住宅地研究とは異なる視点で、都市史・都市居住の実態から説明しようとした。
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