研究課題/領域番号 |
16K06949
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
核融合学
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研究機関 | 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 |
研究代表者 |
岩井 保則 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構, 六ヶ所核融合研究所 ブランケット研究開発部, グループリーダー(定常) (70354610)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 核融合 / 化学工学 / 触媒・化学プロセス / トリチウム / 火災 / ハロゲン / モレキュラーシーブ / 炭化水素 |
研究成果の概要 |
大量の放射性物質トリチウムを燃料として取り扱う核融合炉施設では放射性物質の環境への漏洩を防ぐトリチウム除去システムの性能維持が重要です。施設火災時においてもトリチウム除去システムの除去性能の確実な維持が求められます。トリチウム除去システムを構成するトリチウムの触媒酸化塔や酸化後に生じるトリチウム水蒸気の除去装置について、施設火災時に発生が想定される過剰な水蒸気や炭化水素等の被毒性ガスによりトリチウム除去システムの除去性能が低下・喪失することを防ぐ要素技術を開発し、施設火災時においても受動的に性能を維持できるトリチウム除去システムの実証を行いました。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
一般的には既に確立されているように見えるトリチウム処理システムであるが、核融合原型炉で本格化する炉内におけるトリチウムの自己生産に伴う大量トリチウム取扱の常態化に対して、火災等の施設異常時にトリチウム除去性能を維持できるシステムの確立に向けて技術的課題を解決しておくことは、核融合炉の安全性向上に伴う社会的受容性の確保に不可欠である。ITERだけではなく核融合原型炉にむけた研究開発が本格化している現在においても、火災等の異常時のトリチウム除去性能の確保に向けた研究は未実施であり、世界に先駆けて火災時におけるトリチウム除去システムの健全性確保の鍵となる技術の確立は意義が大きいと考える。
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