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バクテリアトキシンによるリボソーム依存mRNA切断反応メカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 16K07310
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 機能生物化学
研究機関国立研究開発法人理化学研究所

研究代表者

竹本 千重  国立研究開発法人理化学研究所, 生命機能科学研究センター, 副チームリーダー (40306527)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
キーワードリボヌクレアーゼ / リボソーム / X線結晶構造解析 / 酵素反応メカニズム / RNA / 分子動力学 / 高度好熱菌 / 切断反応機構 / 反応メカニズム / バクテリアトキシン / 構造解析 / 触媒機構 / mRNA / 構造機能相関
研究成果の概要

バクテリアトキシンRelEは、アミノ酸飢餓に応答してリボソーム中でmRNAを切断することによってタンパク質合成を阻害する役割を担うRNA切断酵素です。RelEには既報のRNA切断反応に典型的なアミノ酸がないため、その反応機構には未解明な点が残されていました。本研究ではRelEとリボソー ム・mRNA複合体の切断直前と直後の構造を決定し、反応機構の解明を試みました。切断直前の構造中のmRNAの切断部位を実際の基質であるリボヌクレオチドに置換し、エネルギー最小化計算を行って切断前のモデル構造を得ました。変異体の活性とモデル構造を検討し、既報の一般酸塩基触媒機構を修正する反応機構を提案しました。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では、構造生物学的手法によって、リボヌクレアーゼによるRNAの切断反応機構の解明という生化学の古典的な問題に挑戦しました。X線結晶構造解析によって決定した切断前の構造を元に、切断直前のmRNAを認識しているモデルを作成しました。これを切断反応後の実構造と比較すると、大きな構造変化はmRNAの切断部位に集中しており、切断反応はリボソームという巨大分子の中で局所的に起こっていることが分かりました。
今後、ここで得られたモデルを初期構造としてシミュレーションを行うことも可能となり、生命活動の全容を分子反応の集積として解明する上で欠かせない計算科学との連携に大きく貢献すると考えられます。

報告書

(5件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 その他

すべて 国際共同研究 (2件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件) 備考 (1件)

  • [国際共同研究] Structural Biology Unit, CIC bioGUNE/IKERBASQUE(スペイン)

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [国際共同研究] Structural Biology Unit, CIC bioGUNE/IKERBASQUE(スペイン)

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] Structural bases for mRNA cleavage on the ribosome by RelE, a bacterial toxin2019

    • 著者名/発表者名
      C. Takemoto, M. Kawazoe, T. Kaminishi, S. Suzuki, A. Tatsuguchi, K. Hanawa-Suetsugu, F. Konishi, M. Shirouzu, Y. Muto, P. Fucini and S. Yokoyama
    • 学会等名
      Ribosome 2019
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [備考] RIKEN BDR タンパク質機能・構造研究チーム

    • URL

      https://www.bdr.riken.jp/jp/research/labs/shirouzu-m-protein/index.html

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書 2018 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2016-04-21   更新日: 2024-01-30  

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