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イネ突然変異系統13-45における白未熟粒発生機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 16K07571
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 作物生産科学
研究機関京都大学

研究代表者

田中 朋之 (勝部朋之)  京都大学, 農学研究科, 准教授 (50224473)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワードイネ / 白未熟粒 / 高温ストレス / 熱ストレスタンパク質 / 突然変異体 / 突然変異
研究成果の概要

イネ白未熟粒発生機構の解明を目指して、白未熟粒多発突然変異系統13-45の解析を行った。RNA-seq解析により、高温下で熱ストレスタンパク質遺伝子の発現上昇、種子貯蔵タンパク質プロラミンの発現低下を認めた。一方、大腸菌発現系で調製した組換えcpHsp70-2のATPase活性は、13-45型は野生型に比べ最大活性が23%減少していた。また、cpHsp70-2と相同な分子シャペロンDnaKを欠損した大腸菌の相補試験により、13-45型のcpHsp70-2はその機能を損ねていることが分かった。すなわち、cpHsp70-2の機能低下が、13-45における白未熟粒発生要因であることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

近年、イネ登熟期の高温・低日射により白未熟粒の発生が問題となっている。白未熟粒が増えると、外観品質が劣るだけでなく、食味の低下、精米歩留まりの低下による実質的な収量低下など、様々な負の影響をもたらす。そのため、白未熟粒発生機構を解明し、白未熟粒を生じにくい品種の育成や栽培技術の開発が求められる。本研究では、高温下でのみ著しく白未熟粒を生じる突然変異体13-45を用いて、その発生原因の解明を試みた。その結果、熱ストレスタンパク質の一種cpHsp70-2の機能低下が乳白化の原因であることが示唆された。本研究の成果は、野生型における白未熟粒発生機構の解明に向けて、有用な知見になると期待される。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2018 2017

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] Analysis on White Immature Grains of the Rice Mutant Line 13-45. IV. Quantitative comparison among cultivars.2018

    • 著者名/発表者名
      Rehenuma Tabassum, Tomoyuki Katsube-Tanaka, Tomoko Abe
    • 学会等名
      Japanese Society of Crop Science
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] イネ突然変異系統13-45における白未熟粒発生機構の解析第5報:原因候補遺伝子産物の機能解析2018

    • 著者名/発表者名
      田中朋之・Rehenuma Tabassum・道坂怜生・阿部知子
    • 学会等名
      日本作物学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] Analysis on White Immature Grains of the Rice Mutant Line 13-45. IV. Quantitative comparison among cultivars2018

    • 著者名/発表者名
      R. Tabassum, T. Katsube-Tanaka, and T. Abe
    • 学会等名
      日本作物学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] イネ突然変異系統13-45における白未熟粒発生機構の解析 第3報:温度応答性の定量的比較2017

    • 著者名/発表者名
      田中朋之・Rehenuma Tabassum・阿部知子
    • 学会等名
      日本作物学会
    • 発表場所
      東京大学
    • 年月日
      2017-03-29
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-01-27  

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