| 研究課題/領域番号 |
16K07919
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営・経済農学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 |
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研究代表者 |
山本 淳子 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 本部, 上級研究員 (00355471)
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| 研究分担者 |
大浦 裕二 東京農業大学, 国際食料情報学部, 教授 (80355479)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 生鮮果物 / 消費 / 若年層 / 情報過負荷 / 果物 / 若年単身者 / 面接調査 |
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| 研究成果の概要 |
若年層の生鮮果物消費が他の年代に比べて少ない要因に関して、1)統計データ（総務省「家計調査」個票）の組み替え集計から、1976年以降に生まれた世代では2005年～2015年の間に生鮮果物を全く購入しない人の割合が5%程度から13％程度に増加していること、2)首都圏在住の未婚の20-30代男女への面接調査から、子供の頃に果物を食べる習慣があっても、キッチンが狭い、単身者に合った量の商品がない等が果物消費を抑制していること、3)アイトラッキング調査等から、果物の購入頻度が低いと店頭での果物の選択肢の多さや情報の多さに由来する混乱（情報過負荷）が発生している可能性があること、等を明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
我が国では、生鮮果物の消費量（摂取量）が目標に届かない状況が長く続き、特に20代前後の若年単身層の少なさが顕著である。単身世帯では複数世帯とは異なる消費行動が取られていると予想されることから、若年単身層に焦点を当て、生鮮果物消費の規定要因を解明することは重要な課題といえる。本研究で明らかになった若年層における「果物消費ゼロ」の増加や、調理環境整備や調理技術習得、ライフスタイルに合った商品提供の必要性、店頭での過剰な選択肢や情報提示の見直しの必要性といったことは、今後の具体的な消費拡大方策を考えるための基礎的な知見となる。
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