研究課題/領域番号 |
16K07942
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
地域環境工学・計画学
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研究機関 | 神戸大学 |
研究代表者 |
長野 宇規 神戸大学, 農学研究科, 准教授 (70462207)
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研究協力者 |
藤原 洋一 石川県立大学
吉川 夏樹 新潟大学
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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キーワード | 合成開口レーダー / 農地 / 水土里ネット / 土地利用判別 / 水田 / マルチセンサー / リモートセンシング / 農用地分類 / SAR / 毎筆調査 / 土地利用 / 衛星画像 / 社会変化 / 温暖化 |
研究成果の概要 |
中解像度の合成開口レーダ衛星画像と可視衛星光画像を用いて,広範囲かつ安価に日本の農用地の土地利用を圃場単位で判別できる技術を開発した.水土里ネットの圃場形状データを併用することで,異なる地域においても定期取得の合成開口レーダ画像3枚で25a以上の農用地については6月末までに高精度で水田-非水田判別が可能となった.25a以上の大豆畑については可視光画像の併用により判別が可能な一方,耕作放棄地の正確な判別には課題が残った.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在日本において農地の動態調査は農業センサスが5年に1度行われている.一方農業土地利用は農家の高齢化や経済的な要因で近年大きく変化しつつあり,特に耕作放棄地が急速に増加している.農業土地利用の変化を把握し,適切な対策を講じるためには農地動態の調査が毎年行われることが望ましい.本研究の成果により全国レベルで農地土地利用が圃場単位で自動判別可能になる.現在補助金支給等の確認のため,市町村職員が目視で農地を悉皆調査しているが,その労働負荷削減にも大きく貢献する.
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