研究課題/領域番号 |
16K07948
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
地域環境工学・計画学
|
研究機関 | 明治大学 |
研究代表者 |
服部 俊宏 明治大学, 農学部, 専任准教授 (10276165)
|
研究分担者 |
清水 夏樹 京都大学, 森里海連環学教育研究ユニット, 特定准教授 (40442793)
九鬼 康彰 岡山大学, 環境生命科学研究科, 准教授 (60303872)
武山 絵美 愛媛大学, 農学研究科, 教授 (90363259)
齋藤 朱未 同志社女子大学, 生活科学部, 准教授 (20712318)
|
研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
|
キーワード | 臨海農業集落 / 存続可能性 / 存続基盤 / 類型化 / 島嶼部 / 半島 / 農業集落 / 農漁兼営 / 野生動物 / 二地域居住 / 島 |
研究成果の概要 |
臨海農業集落の多様な存続基盤を明示すると共に、その類型化手法を確立し、類型別の存続基盤を明らかにした。 臨海農業集落の存続基盤については、岩手県では、地域の生産者は農業・漁業のいずれかに特化する方向で経営内容を変化させていることが、愛媛県島嶼部では、養殖漁業が盛んであり、島内に若い担い手も多く存在するが、地域との繋がりが薄く、野生動物対策の担い手になりづらい現状が把握された。 このような存続基盤に関する知見を基に、集落の類型化を実施したところ、岩手県の事例では農業より漁業の影響が卓越したかたちで3クラスターに分類された。一方、愛媛県の事例では6つのクラスターに類型することができた。
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまでほとんど検討されてこなかった、臨海農業集落の存続基盤について、東北地方から九州までの半島部・島嶼部といった多様な地域において、生業、交通、鳥獣害、移住など、多様な視点から検討を加えることができた。また、臨海農業集落の類型化を実施し、多様な地域がどのように分類できるかを明らかにした。これらの成果は、災害の多発も含め多くの課題を抱える臨海農業集落の存続を考える上で重要な知見を提供するものであり、国土の保全に貢献するものである。
|