| 研究課題/領域番号 |
16K08132
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
環境農学(含ランドスケープ科学)
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| 研究機関 | 専修大学 |
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研究代表者 |
小林 昭裕 専修大学, 経済学部, 教授 (60170304)
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| 研究分担者 |
JONES THOMAS 立命館アジア太平洋大学, アジア太平洋学部, 准教授 (50611745)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2016年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 山岳遭難 / リスク管理 / リスクコミュニケーション / 登山者 / 遭難記録 / 北アルプス / リスク認識 / 責任役割 / 山域 / 年齢 / ヒヤリハット / リスク / 事故原因 / 情報提供 / 合意形成 / リスク評価 |
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| 研究成果の概要 |
遭難発生は，一連の要因が連鎖することによって起きるとされる。研究では要因の連関を把握する始動的試みとして，ヒヤリハット体験の主因と背景・間接要因に着目し，要因の関係性，およびヒヤリ体験時の状況や回答者属性による要因の違いなど，要因の特性を検討した。その結果，主要因および背景・間接要因に対する出現頻度の違いや，主要因と間接要因との関係性に一定のパターンが確認された。また，パターンの特性をもとに，要因の連鎖という観点で議論を進める可能性が示された。さらに，主要因に対する回答者の個人属性の違いや，遭難発生時の状況との関連性に相違が認められ，結果の解釈や今後の調査方法上の留意点が確認された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
長野県の山岳遭難案件を整理して得た知見をさらに広域的視点から比較検証するため、北アルプスでは長野県だけでなく，富山県や岐阜県を統合する必要），他県の遭難案件についてデータの入力・分析を行い，遭難事故原因をデータ解析から，遭難実態の特性を地域別に比較し，地域間の共通性や地域ごとの独自性を明らかにした。
また、遭難被害軽減にかかわる登山者，遭難対策協議会や関係者間の遭難事故特性に対する認識を把握し，地域毎に山岳リスクに関する共通認識の育成システムを検討することによって，地域ごとの山岳事故特性に応じた情報提供システムやインフォームドコンセントを図るための科学的知見を獲得した。
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