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腎細胞がんにおけるmiRNA発現の網羅的解析を主体とする多層的オミックス統合解析

研究課題

研究課題/領域番号 16K08724
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 実験病理学
研究機関国立研究開発法人国立がん研究センター

研究代表者

後藤 政広  国立研究開発法人国立がん研究センター, 研究所, 主任研究員 (00291138)

研究分担者 新井 恵吏  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師 (40446547)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワードマイクロRNA / 腎細胞がん / miR-200 / EMT / miRNA / トランスレーショナルリサーチ / 癌 / 遺伝子 / 発現制御 / 病理学
研究成果の概要

腎細胞がん95症例におけるmiRNA異常を網羅的に解析した。がん組織で発現異常を示した191分子を同定し、パスウェー解析により4つの分子経路が判明した。最も有意だった上皮間葉移行 (EMT)分子経路にはmiR-200ファミリーの5分子が含まれており、また、腎がん細胞株を用いた解析においてmiR-200ファミリーの発現レベルがEMT制御に関与することを証明した。さらに、miR-200ファミリーおよび標的遺伝子CDH1の発現レベルは腎細胞がんの悪性進展や症例の予後に有意に逆相関していることが判明し、miR-200ファミリーの発現低下が腎細胞がんの悪性進展、特にEMT等に寄与する可能性が示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は多数の腎細胞がん症例より得られた質の高いがんおよび対照非がん腎組織検体を用いてmiRNA発現の網羅的解析を行い、腎細胞がんの臨床病理学的悪性度と症例の予後を規定するmiRNAを同定し、腎発がんにおけるmiRNA発現異常の意義を明らかにした。今後、本研究成果を新規治療標的候補やコンパニオン診断マーカーに応用し、腎細胞がんの個別化医療を目指しており、十分に学術的・社会的意義があるものと考える。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2018 2016

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] The functional analysis of miR-200 family in renal cell carcinoma2018

    • 著者名/発表者名
      Masahiro Gotoh, Eri Arai, Teruhiko Yoshida, Yae Kanai
    • 学会等名
      第77回日本癌学会学術総会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] マイクロRNA-200ファミリーの発現低下は腎淡明細胞がんの悪性進展に関与する2016

    • 著者名/発表者名
      後藤政広、新井恵吏、松田明生、藤元博行、松本健治、金井弥栄
    • 学会等名
      日本病理学会
    • 発表場所
      仙台国際センター (宮城県・仙台市)
    • 年月日
      2016-05-12
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] Reduced expression of microRNA-200 family associated with aggressiveness and poorer patient outcome of clear cell renal cell carcinomas2016

    • 著者名/発表者名
      Masahiro Gotoh, Eri Arai, Akio Matsuda, Hiroyuki Fujimoto, Kenji Matsumoto, Yae Kanai
    • 学会等名
      American Association for Cancer Research
    • 発表場所
      New Orleans, USA
    • 年月日
      2016-04-16
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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