| 研究課題/領域番号 |
16K09067
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
疫学・予防医学
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| 研究機関 | 岩手医科大学 |
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研究代表者 |
大間々 真一 岩手医科大学, 医学部, 講師 (20453300)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 脳卒中 / 疾患登録 / 罹患率 / 災害 / 脳卒中登録 / 悉皆調査 / 東日本大震災 / 津波 / 地震 / 死亡率 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では岩手県全域と隣接する地域にある病院で岩手県在住者の脳卒中発症について悉皆調査を行い、精度の高い岩手県脳卒中登録を整備した。この登録データを用いて2008年から2017年まで10年間の岩手県の脳卒中罹患率とその経時的推移を明らかにすることが可能となり、その結果を基に2040年までの岩手県の脳卒中罹患率の推移と脳卒中罹患者数の推移について将来予測が可能となった。
また、2011年の東日本大震災前後の岩手県沿岸部での脳卒中罹患率の推移が明らかとなり、それらに与えた影響を推定した。この結果は今後の大規模津波災害対策に役立つ情報となり得る。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
過去10年間の岩手県の脳卒中罹患状況の推移から、男女とも若年者の脳卒中罹患率が低下していないことが明らかとなり、今後の脳卒中罹患予防対策として若年者からの脳卒中予防教育や指導を行っていくことの必要性が明らかとなった。
また、東日本大震災により津波被害を受けた沿岸部での脳卒中罹患率は内陸部と比べて低下率が大きかったことから、迅速な仮設住宅整備、生活や健康に対する支援活動、および、医療費無料化との関連が推定され、その効果は男性、高齢者、津波被害が大きかった地域で大きくなることが明らかとなり、今後の大規模津波災害時の脳卒中対策に役立つ情報となった。
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