社会経済格差とがん検診発見、早期診断および生存率との関連

• 研究課題/領域番号: 16K09079
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 疫学・予防医学
• 研究機関: 金沢医科大学
• 研究代表者: 西野 善一 金沢医科大学, 医学部, 教授 (70302099)
• 研究協力者: 伊藤 ゆり
• 研究期間 (年度): 2016-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円); 2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2016年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
• キーワード: がん / 社会経済的地位 / がん登録 / 診断時病期 / 生存率 / 地理的剥奪指標 / 検診 / 癌 / 社会医学 / 疫学

研究成果の概要

宮城県の地域がん登録資料を用いて居住地の地理的剥奪指標により評価した社会経済的要因と診断時病期および予後との関連を検討した。
1993年から2010年の診断症例を対象とした地理的剥奪指標と診断時病期との関連の検討では、ロジスティック回帰分析を用いた多要因補正後も、地理的剥奪指標が大きい、すなわち社会的に不利な経済状況にある群において全部位および主要部位（胃、大腸、肺、女性乳房）の進行がんで診断される割合が上昇する傾向を認めた。
また、1993年から2005年の診断症例を対象とした予後との関連の検討では、全部位および主要部位の５年純生存率が剥奪度が大きい群で低下する傾向を認めた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

わが国の住民を対象とした検討において社会経済状況ががんの診断時病期や予後と関連し社会経済格差が健康格差につながっていることが明らかとなった。本研究の成果は、社会経済的に不利な経済状況にある者に対する早期受診や治療継続の支援が今後の日本におけるがん対策において重要であることを示しており、その学術的、社会的意義は大きい。