| 研究課題/領域番号 |
16K09105
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 (2017-2018)
北里大学 (2016) |
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研究代表者 |
鈴木 知子 国際医療福祉大学, 医学部, 助教 (60728682)
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| 研究分担者 |
宮木 幸一 国際医療福祉大学, 医学部, 教授 (20327498)
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| 研究協力者 |
堤 明純
江口 尚
宮本 圭子
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | メンタルヘルス / 発達障害 / 自閉症特性 / ADHD傾向 / うつ症状 / プレゼンティーズム / 不適応 / 生産性 / 自閉スペクトラム症 / 注意欠如・多動症 / ADHD / うつ / 発達障害傾向 / 抑うつ / 労働者 / 大学生 / 愛着パターン / 職場不適応 / 学校不適応 |
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| 研究成果の概要 |
種々の学部および特に医療系の学部に着目した大学生約1500人、労働者約1200人の発達障害傾向、メンタルヘルス、社会経済的状況、生活習慣を収集したデータベースを作成した。 結果より発達障害傾向とプレゼンティーズムやうつ症状を含む職場・学校不適応、社会経済的状況、および生活習慣との関連を示した。また、発達障害の当事者の困り感についての調査、色々な立場から当事者を支援している方々へのインタビューよりサポートなどの環境要因の調整方法を検討した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では発達障害、特に自閉症特性やその下位尺度の程度を定量評価し、職場や大学での不適応の指標としては、本来の力の何％の力を発揮しているか、病気により持っている能力が発揮できていないかの指標としてのプレゼンティーズムとうつ症状などの指標を用い、環境要因として社会経済的状態や、ストレスとサポートの状況、生活習慣の情報を収集して解析検討を行った。発達障害自体の有効な治療法は無いが、環境調整をしていくことで発達障害に起因する職場や大学での不適応を軽減・予防していくことが可能と思われ、それに繋がる結果を示すことができ学術的意義や社会的意義が高いと考えられる。
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