| 研究課題/領域番号 |
16K09111
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 藤田医科大学 |
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研究代表者 |
太田 充彦 藤田医科大学, 医学部, 准教授 (80346709)
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| 研究分担者 |
河田 健司 藤田医科大学, 医学部, 教授 (30418743)
八谷 寛 藤田医科大学, 医学部, 教授 (30324437)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | がん / 治療と就労の両立支援 / 産業医 / 主治医 / がんサバイバー / 臨床医 / 連携 / サバイバーシップ / 両立支援 / がんサバイバーシップ / 就労支援 / 復職支援 / 産業保健 / 産業医学 |
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| 研究成果の概要 |
(1)日本のがんサバイバーの復職率が6～8割であることをシステマティックレビューで明らかにした。(2)日本のがんサバイバー労働者は日常生活自立度や主観的健康観が低いことを横断研究で明らかにした。(3)国内外の既報をシステマティックレビューし、がんサバイバーにおいては就労がうつ有病率が下げる要因ではない可能性があることを示した。(4)事業場においては治療と就労の両立支援の認識やそのための職場環境・労務管理制度が不十分なことを明らかにした。(5)これらの知見を基に、産業医と主治医の連携について提言した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
がん患者の5年生存率は6割を超え、がんは致死的な疾患ではなくなっている。国はがん対策基本法やがん対策推進基本計画を策定し、がんサバイバーの就労を支援している。しかし、がんサバイバーの復職率、がんサバイバーの心身の健康状態、がんサバイバーの就労を支えるための事業場の認識や職場環境・労務管理制度の整備状況は不明であった。本研究はそれらの不足に対する科学的エビデンスを供給したという学術的意義がある。また、産業医と主治医の連携について、科学的エビデンスを基に、産業医と主治医の連携として不足している事項に対する提言を行ったという点で社会的意義がある。
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