| 研究課題/領域番号 |
16K09140
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 自治医科大学 |
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研究代表者 |
中村 剛史 自治医科大学, 医学部, 講師 (20554554)
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| 研究分担者 |
小谷 和彦 自治医科大学, 医学部, 教授 (60335510)
藍原 雅一 自治医科大学, 医学部, 講師 (80360080)
古城 隆雄 東海大学, 健康学部, 准教授 (70518787)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 医療の地域偏在 / 地理的近接性 / 浮動医療圏法 / 地理情報システム / 潜在的近接性 / 空間集積 / 地域医療 / 医師不足 / 地理的アクセシビリティ / 地域偏在 / 位置情報 / 医療・福祉 / 地理情報システム（GIS） / 社会医学 / 環境 / 行動学 |
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| 研究成果の概要 |
医療資源の地域偏在の解消が地域医療の重要な課題になっている。地域偏在の指標として単位地域ごとの人口対比が用いられることが一般的だが、距離的な身近さを考慮に入れたE2SFCA法を適用した。日本の医療資源の地域分布を評価するE2SFCA法の特性を明らかにすることを目的とした。
人口対病院数とE2SFCA法とでは異なる特徴を反映していた。人口対診療所数とE2SFCA法との関係は、単位地域の人口で分けることで有意な相関を認めた。人口の少ない地区では、人口対診療所数で比較すると過大評価されていた。E2SFCA法で算出した在宅死の地域分布指標を用いて空間集積を分析したところ、有意に密な地域を認めた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
自宅など住み慣れた環境で自分らしい生活を送ることができるように支援する医療環境の整備が望まれている。こうした医療は住民にとって身近な場所で提供されていることが望ましい。医療整備の指標は一般に人口比で示されるが、仮に人口比が同等であっても過疎地では医療機関までの距離は遠くなることが想定される。一般的な人口比では距離的な近接性を評価できないという課題があった。そこで距離を考慮に入れた人口比である浮動医療圏法を適用し、その特徴を研究した。人口の少ない地域では、人口の多い地域と比較して、一般的な人口比では過大評価されていることが明らかとなった。測定方法の進歩によって身近な医療の充実が期待される。
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