| 研究課題/領域番号 |
16K09160
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
病院・医療管理学
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| 研究機関 | 東京大学 (2018-2019)
千葉大学 (2016-2017) |
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研究代表者 |
井出 博生 東京大学, 未来ビジョン研究センター, 特任准教授 (80361484)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | マイクロデータ / データベース / 公的統計 / 生活習慣病 / 特定健康診査 / 特定保健指導 / メタボリックシンドローム / ポピュレーションアプローチ / 医療需要 / 死亡個票 / 死亡票 / 受療率 / 在宅医療 / 訪問診療 / 訪問看護 / 地域差 / 時間距離 / 医療管理学 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、公的統計の個票データ等のマイクロデータと行政の集計情報等を用いた統合データベースを構築し、縦断的、横断的な分析を行い、受療率の変化の要因を加齢、制度による効果と地域差に分解し、解明した。具体的には死亡小票、医療保険および介護保険のレセプトデータ、特定健診データを分析した。分析の結果からは、サービス受給は医療・介護サービスの提供体制を含めた制度面での変化の影響を受けること、また生活習慣病に関連する検査値等に対しては、個人の属性や生活習慣との関連が示されつつも、概ね地域性の影響の方が大きいことが明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究の結果と健康寿命の延伸、個人の健康増進を関連づけて考えると、個人に対する医療的な介入、生活習慣の指導に加え、健康増進に関して言えばいわゆるポピュレーションアプローチとしての環境づくり、制度運営といった集団から社会までのマクロ的な対策の影響が大きいことから、政策の重要性が示唆される。本研究の実施に当たってはマイクロデータの確保に時間を要する等の課題があったが、研究実施期間中に分析手法が高度化したことで新規性の高い学術論文を公表すると共に、データ提供を受けた地域の医療政策にも結果を反映させるという成果が得られた。
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