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新たな視点によるALSの進行パターンの電気生理学的探索

研究課題

研究課題/領域番号 16K09710
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 神経内科学
研究機関東京医科歯科大学

研究代表者

叶内 匡  東京医科歯科大学, 医学部附属病院, 講師 (50345287)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード筋委縮性側索硬化症 / プリオン様伝播仮説 / 病変進展 / 定量的疾患進行パターン / Local progression / Regional spread / 電気生理学的検査 / 筋萎縮性側索硬化症 / 局所進行 / 領域進展 / 複合筋活動電位 / 針筋電図 / 経頭蓋磁気刺激(三重刺激法) / プリオン様伝搬仮説 / 疾患進行パターン / 電気生理 / local progression / regional spread / 脳神経疾患 / 進行パターン / 臨床電気生理学的手法
研究成果の概要

ALS 21例中針筋電図上の障害髄節が初発部を基準に連続した分布の8例においてのみ、初発肢のCMAP振幅低下速度と次の身体領域への症状進展速度とに正相関の傾向がみられた。上肢発症7例では、経頭蓋磁気刺激(三重刺激法)による初発肢の反応が小さい程、初発肢のCMAP振幅低下速度に比して次の身体領域への症状進展が相対的により早い傾向があった。前者は、病変進展が病因因子のドミノ倒し的な神経細胞間伝播によるという仮説と合う結果で、後者は上位運動ニューロン障害が強いほど局所の重症化に比して病変の領域間進展がより優位となることを示唆する結果だが、いずれも十分な確証を得るに至らず、更に症例の蓄積が必要である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

プリオン様伝播仮説などの病態機序を視野に入れたALSの疾患進行パターンを新しく考案した。電気生理学的検査により得られる上位および下位運動ニューロンの情報を入れ込むことで疾患進行パターンを立体的かつ定量的に扱うことができるようになった。これにより、病変の進展が病因因子のドミノ倒し的な神経細胞間伝播によるという仮説と合うような進行パターンを示している可能性のある一群を見出すことができた。

報告書

(5件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2017 2016

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Temporal relation between local disease progression in the onset site and regional spread of motor symptoms in amyotrophic lateral sclerosis.2017

    • 著者名/発表者名
      Kanouchi T, Sekiguchi T, Iida S, Akaza M, Yokota T.
    • 学会等名
      The XXIII World Congress of Neurology
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 新たな視点による筋萎縮性側索硬化症(ALS)の進行様式に関する定量解 析の試み2016

    • 著者名/発表者名
      叶内 匡,関口輝彦,横田隆徳
    • 学会等名
      第57 回日本神経学会学術大会
    • 発表場所
      神戸コンペンションセンター・神戸ポートピアホテル(兵庫県神戸市)
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] 筋萎縮性側索硬化症(ALS)における下位運動神経の障害速度 に上位運動神経障害は影響するか2016

    • 著者名/発表者名
      叶内 匡,関口輝彦,東田修二,横田隆徳
    • 学会等名
      第46 回日本臨床神経生理学会学術大会
    • 発表場所
      ホテルハマツ(福島県郡山市)
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-02-19  

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