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Toll様受容体を介す熱性痙攣と続発性てんかんの病態解明と新規分子標的療法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K09990
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 小児科学
研究機関愛媛大学

研究代表者

福田 光成  愛媛大学, 医学部, 研究員 (80274330)

研究分担者 元木 崇裕  愛媛大学, 医学部附属病院, 助教 (50719169)
石崎 義人  九州大学, 大学病院, 助教 (20572944)
田中 潤也  愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (70217040)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 中途終了 (2017年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード熱性けいれん / 内側側頭葉てんかん / Toll様受容体 / 動物モデル / リポ多糖 / PolyI:C / HMGB1 / 炎症性メディエーター / 熱性痙攣 / 熱性痙攣重積 / てんかん / 分子標的療法 / 神経免疫
研究実績の概要

自然免疫を作動させるToll様受容体(Toll like receptor:TLR)は、てんかん等のけいれん性疾患の病態に関与すると近年報告されている。しかしTLR経路が熱性けいれんや熱性けいれん重積後の内側側頭葉てんかん発症に及ぼす影響は未解明である。そこで熱性けいれん及び熱性けいれん重積後の側頭葉てんかん発症の動物モデルを用いて、代表的なTLRであるTLR3/4についての検討を行った。
まずはTLR機能が熱性けいれんに与える影響を、熱性けいれんの動物モデルである幼弱ラット温熱誘発けいれんモデルを用いて検討した。このモデルでは、TLR3リガンドのPolyinosinic-polycytidylic acid (PolyI:C)、TLR4リガンドのリポ多糖(Lipopolysaccahride:LPS)及び High mobility group box 1(HMGB1)の投与により、温熱誘発けいれんの発現は有意に促進されることが明らかとなった。
次に熱性けいれん重積の動物モデルである幼弱ラット温熱誘発けいれん重積モデルを用いて、TLR機能が熱性けいれん重積後の側頭葉てんかん発症に及ぼす影響を検討した。このモデルを用いて、温熱誘発けいれん重積の1時間後にHMGB1を投与すると、成熟期での後天性てんかんの発症が有意に促進されることが明らかとなった。
動物実験の知見をそのままヒトの病態に当てはめることはできないが、今回の結果によりTLR3/4機能が熱性けいれんや熱性けいれん重積後の内側側頭葉てんかんの発症に重要な役割を持つ可能性が示唆された。また近年ではこれら炎症性メディエーター機能を治療に応用する試みもなされており、難治性てんかんに対する新たなる治療薬開発への応用が期待される。

報告書

(2件)
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件)

  • [雑誌論文] 熱性けいれんと神経炎症2018

    • 著者名/発表者名
      福田光成
    • 雑誌名

      脳と発達

      巻: 50

    • NAID

      130007494492

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [雑誌論文] High mobility group box 1 enhances hyperthermia-induced seizures and secondary epilepsy associated with prolonged hyperthermia-induced seizures in developing rats2017

    • 著者名/発表者名
      Ito Masanori、Takahashi Hisaaki、Yano Hajime、Shimizu Yusuke I.、Yano Yoshiaki、Ishizaki Yoshito、Tanaka Junya、Ishii Eiichi、Fukuda Mitsumasa
    • 雑誌名

      Metabolic Brain Disease

      巻: 32 号: 6 ページ: 2095-2104

    • DOI

      10.1007/s11011-017-0103-4

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 査読あり

URL: 

公開日: 2016-04-21   更新日: 2018-12-17  

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