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母体低栄養がエピジェネティックに大脳皮質構築に与える影響に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K09997
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 小児科学
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

三橋 隆行  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師 (80338110)

研究分担者 高橋 孝雄  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 教授 (80171495)
久保 健一郎  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 准教授 (20348791)
芝田 晋介  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師 (70407089)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
キーワード神経発生 / 神経幹細胞 / 細胞周期 / 精神疾患 / 小児神経学 / 大脳皮質
研究成果の概要

本研究では、母体低栄養と生後大脳皮質機能異常について投射神経細胞数と神経幹細胞の分裂動態解析を糸口に明らかにし、生後精神疾患発症との関連性について研究を展開することを目標とした。胎生1日目より母体栄養摂取量を制限すると胎生11日時点で胎児が確認できなかったことから、大脳皮質内の投射神経細胞が産生される胎生11日より母体の栄養摂取量を制限し実験を継続した。低栄養曝露群においては、胎生14日目の神経幹細胞の細胞周期長の変動を認めるも分化誘導の確率には変動を認めなかった。低栄養状態に曝露された生後8週以降の雄マウスの行動特性を解析し、一部の行動解析に異常の傾向は認めたが有意差を認めなかった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究の学術的特色は、神経幹細胞の細胞周期調節機構と大脳皮質形成過程を胎児生体内において解析する点である。これら解析方法は煩雑で時間がかかる点が欠点であるが、培養細胞などと比較しより正常に近い状態で解析が行える点で重要な知見が得られる可能性が高い。また胎内低栄養が投射神経細胞数の産生に与える影響を解析することは、生後精神疾患の病態解明に極めて重要な意義を持つと考える。さらに、胎内低栄養と精神疾患との関連性に基づき、妊娠の際に適切な栄養摂取の重要性を啓発することは喫緊の社会医学的課題と考えられ、本研究テーマの継続により極めて重要な医学的知見を社会に還元可能と考える。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Large area fluorescence and electron microscopic correlative analysis with multi-beam scanning electron microscopy.2019

    • 著者名/発表者名
      Shibata S, Iseda T, Mitsuhashi T, Oka A, Otsubo S, Shindo T, Nagai T, Inoue T, Sasaki E, Takahashi T, Schalek R, Lichtman JW, Okano H.
    • 雑誌名

      Frontiers in Neural Circuit

      巻: 印刷中

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [学会発表] LA-CLEM: novel procedure for Large Area Correlative Light and Electron Microscopy analysis with multi-beam scanning electron microscopy.2018

    • 著者名/発表者名
      Iseda T, Shibata S, Mitsuhashi T, Otsubo S, Shindo T, Takahashi T, Okano H.
    • 学会等名
      第40回日本生物学的精神医学会・第61回日本神経化学会大会 合同年会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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