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食道癌における根治的非開胸食道切除の低侵襲性を短期的・長期的に検証する臨床研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K10490
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 消化器外科学
研究機関東京大学

研究代表者

瀬戸 泰之  東京大学, 医学部附属病院, 教授 (00260498)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2019年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2018年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
キーワード根治的食道手術 / 低侵襲手術 / 非開胸手術 / ロボット支援下手術 / 術後QOL / 食道癌手術 / 術後機能 / 食道癌 / 食道手術 / ロボット支援下非開胸食道亜全摘術 / 医歯薬学 / 外科系臨床医学 / 消化器外科学 / 食道外科学
研究成果の概要

本研究は根治的食道癌手術おける周術期成績、術後血中サイトカイン、術後呼吸機能、体成分分析、術後QOL調査を前方視的に行い、非開胸手術群と開胸手術とで比較検討した。周術期成績において、非開胸での食道癌手術は従来の開胸手術にくらべ、手術時間が長くなるものの、術後肺炎の発生率は有意に減少し在院期間の短縮化が認められた。術後血中サイトカインに関しては、非開胸手術群において開胸群と比較して軽減されていることが示され、術前後の呼吸機能では、非開胸手術後の呼吸機能は開胸手術後と比較して保持されることが示された。さらに術後QOLに関しても非開胸手術は開胸手術と比較してより良好であった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究を通して、ロボット支援下非開胸食道亜全摘術は、食道癌手術術後の最も重篤な合併症である術後肺炎の減少に寄与するだけでなく、呼吸機能の保持、長期的な術後QOLの保持が保持されることが示された。我々は食道癌に対する根治的食道切除の低侵襲手術の1型として非開胸手術の有用性を提唱してきており、2018年4月には食道悪性腫瘍に対し、ロボット支援下手術が保険収載されるにまで至っている。

報告書

(5件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2020 2018

すべて 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 1件、 査読あり 2件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] Long-term health-related quality of life following robot-assisted radical transmediastinal esophagectomy.2020

    • 著者名/発表者名
      Sugawara K, Yoshimura S, Yagi K, Nishida M, Aikou S, Yamagata Y, Mori K, Yamashita Y, Seto Y
    • 雑誌名

      Surgical Endoscopy

      巻: 34 号: 4 ページ: 1602-1611

    • DOI

      10.1007/s00464-019-06923-7

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] Quality of life after robot-assisted transmediastinal radical surgery for esophageal cancer2018

    • 著者名/発表者名
      Yoshimura Shuntaro、Mori Kazuhiko、Yamagata Yukinori、Aikou Susumu、Yagi Koichi、Nishida Masato、Yamashita Hiroharu、Nomura Sachiyo、Seto Yasuyuki
    • 雑誌名

      Surgical Endoscopy

      巻: 32 号: 5 ページ: 2249-2254

    • DOI

      10.1007/s00464-017-5918-x

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-02-19  

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