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重症虚血肢に対する老化制御遺伝子BubR1導入による革新的血管新生療法

研究課題

研究課題/領域番号 16K10662
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 心臓血管外科学
研究機関国際医療福祉大学

研究代表者

松本 拓也  国際医療福祉大学, 医学部, 主任教授 (20374168)

研究分担者 古山 正  九州大学, 大学病院, 講師 (00419590)
前原 喜彦  福岡歯科大学, 口腔歯学部, 客員教授 (80165662)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワード重症虚血肢 / 血管新生因子 / BubR1 / 老化 / 細胞周期遺伝子 / 血管新生
研究成果の概要

通常の15%程度にBubR1の発現を低下させたBubR1L/-マウスを作製した。BubR1L/-マウスは大きな異常を認めず、重症下肢虚血モデルとして最適であった。BubR1L/-マウスを用いることで、BubR1の低下が重症下肢虚血モデルにおける肉芽組織や炎症細胞の浸潤の増加に特徴づけられる下肢脱落を引き起こすことを示した。加えて、BubR1が低下した状態では、虚血肢の下腿筋においてVEGF発現が低下することを示した。BubR1の低下は、重症下肢虚血モデルにおけるHIF1αの増加を抑制した。これらの発見により、BubR1は虚血肢の治療に有用となり得る重要な血管新生因子であることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

重症虚血肢に於けるBubR1の分子機構解析は皆無である。また、老化に伴うBubR1の発現低下による血管新生への影響の解明も必要である。今回の研究で我々が新たに解明した知見は、老化の血管新生メカニズムへの解明に大きく寄与するばかりか、臨床応用に直接結びつく重要な研究課題である。今後は、BubR1を補充することにより高齢化社会における重症虚血肢に対する血管新生療法の新たな治療選択の一つとなる可能性が示唆された。

報告書

(5件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2017 2016

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件)

  • [雑誌論文] BubR1 insufficiency impairs angiogenesis in aging and in experimental critical limb ischemic mice.2017

    • 著者名/発表者名
      Okadome J, Matsumoto T, Yoshiya K, Matsuda D, Tamada K, Onimaru M, Nakano K, Egashira K, Yonemitsu Y, Maehara Y
    • 雑誌名

      J Vasc Surg

      巻: S0741-5214 号: 2 ページ: 32041-4

    • DOI

      10.1016/j.jvs.2017.07.119

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書 2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] BubR1 Insufficiency Results in Decreased Macrophage Proliferation and Attenuated Atherogenesis in Apolipoprotein E-Deficient Mice.2016

    • 著者名/発表者名
      Tanaka S, Matsumoto T, Matsubara Y, Harada Y, Kyuragi R, Koga JI, Egashira K, Nakashima Y, Yonemitsu Y, Maehara Y
    • 雑誌名

      J Am Heart Association

      巻: 24 号: 9

    • DOI

      10.1161/jaha.116.004081

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-02-19  

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