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顔面神経麻痺後遺症の克服に向けた新規治療法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K11185
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 耳鼻咽喉科学
研究機関愛媛大学

研究代表者

羽藤 直人  愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (60284410)

研究分担者 山田 啓之  愛媛大学, 医学部附属病院, 講師 (00403808)
岡田 昌浩  愛媛大学, 医学部附属病院, 講師 (20512130)
鵜久森 徹  愛媛大学, 医学系研究科, 准教授 (80512128)
研究協力者 上甲 智規  
木村 拓也  
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード顔面神経 / 再生医療 / 栄養因子 / DDS / 顔面神経麻痺 / 神経再生 / 冷却刺激 / 単純ヘルペスウイルス / 神経科学
研究成果の概要

末梢性顔面神経麻痺は、神経障害が高度となれば予後不良であり、後遺症が必発となる。高度麻痺例に対しては、神経の再生を促す必要があるが普遍化には至っていない。そこで、耳鼻科外来で簡便に治療が可能、合併症が少なく、治療効果が高い治療法の開発を模索し、徐放化栄養因子の鼓室内投与を着想した。局所冷却による再現性のある高度顔面神経麻痺モデルの作製に成功し、bFGFの徐放化投与による顔面神経麻痺再生の観察を行った。組織学的、電気生理学的に神経再生の評価を行ったところ、コントロールに比べ、bFGFの徐放投与では顔面神経麻痺が早く改善し、後遺障害も少なかった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

顔面神経麻痺は高度となれば後遺症が必発であるが、新しく低侵襲な顔面神経の再生治療法を動物実験で確立した。経鼓膜的に鼓室内に徐放化栄養因子を投与すれば、高度に障害を受けた顔面神経麻痺モルモットが早く良好に回復した。この方法は臨床応用が可能で、今後は臨床試験の準備を行う予定である。

報告書

(3件)
  • 2018 研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2017

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 顔面神経麻痺の診断と治療2017

    • 著者名/発表者名
      羽藤 直人
    • 雑誌名

      日本耳鼻咽喉科学会会報

      巻: 120 号: 1 ページ: 58-61

    • DOI

      10.3950/jibiinkoka.120.58

    • NAID

      130005330302

    • ISSN
      0030-6622, 1883-0854
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 【顔面神経麻痺のリハビリテーションによる機能回復】 難治性の顔面神経麻痺の治療 私の工夫(2)2017

    • 著者名/発表者名
      羽藤 直人
    • 雑誌名

      ENTONI

      巻: 203号 ページ: 71-75

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [雑誌論文] Facial paralysis induced by ear inoculation of herpes simplex virus in rat2017

    • 著者名/発表者名
      Fujiwara T, Matsuda S, Tanaka J, Hato N
    • 雑誌名

      Auris Nasus Larynx.

      巻: 44(1): 号: 1 ページ: 58-64

    • DOI

      10.1016/j.anl.2016.04.002

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 冷却障害による顔面神経麻痺モデルの検討2017

    • 著者名/発表者名
      上甲 智規, 山田 啓之, 羽藤 直人
    • 学会等名
      Otology Japan
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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