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高純度歯髄幹細胞の顎骨壊死治療への応用

研究課題

研究課題/領域番号 16K11656
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 歯科医用工学・再生歯学
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

安居 孝純  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師(非常勤) (80348771)

研究分担者 中川 種昭  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 教授 (00227745)
森川 暁  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師 (00424169)
馬渕 洋  東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 助教 (50424172)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード歯髄幹細胞 / 顎骨壊死 / フローサイトメトリー / 再生医学 / 移植・再生医療
研究成果の概要

本研究では、難治性疾患であるビスフォスフォネート関連顎骨壊死予防および治療のための歯髄幹細胞移植の有効性を検討することを目的として研究を行った。これまでにヒト歯髄幹細胞分離マーカーを同定し、フローサイトメトリーにより純化した歯髄幹細胞が高い増殖能および骨形成能を示すことを報告した。本研究では、ビスフォスフォネート投与後に抜歯を行った免疫不全マウスに純化歯髄幹細胞を移植することで、顎骨壊死を予防する能力があることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

ビスフォスフォネート製剤等の骨吸収抑制薬により顎骨壊死を生じることが報告されている。抜歯が発症リスク因子とされ、骨吸収抑制薬投与前の抜歯と口腔ケアが重要と考えられているが、実際には投与後に抜歯を必要とする機会は少なくなく、顎骨壊死予防の有効な手段の確立が望まれる。また、顎骨壊死を生じた際には外科的に顎骨切除を行うことがあり、切除部の再生療法の開発が望まれる。本研究では、予期的に分離したLNGFR(Low+)THY-1(High+)DPSCをビスフォスフォネート関連顎骨壊死(BRONJ)モデルマウスに移植し、抜歯後の顎骨壊死予防への有効性を評価した。

報告書

(5件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2017 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件) (うち招待講演 1件)

  • [雑誌論文] Isolation of dental pulp stem cells with high osteogenic potential2017

    • 著者名/発表者名
      Yasui Takazumi、Mabuchi Yo、Morikawa Satoru、Onizawa Katsuhiro、Akazawa Chihiro、Nakagawa Taneaki、Okano Hideyuki、Matsuzaki Yumi
    • 雑誌名

      Inflammation and Regeneration

      巻: 37 号: 1 ページ: 8-8

    • DOI

      10.1186/s41232-017-0039-4

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 高い治療効果を有する歯髄幹細胞の分離をめざして2017

    • 著者名/発表者名
      安居孝純
    • 学会等名
      第38回日本炎症・再生医学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 純化歯髄幹細胞は高い骨形成能を有する2016

    • 著者名/発表者名
      安居孝純, 馬渕 洋, 森川 暁, 鬼澤勝弘, 赤澤智宏, 中川種昭, 岡野栄之, 松崎有未
    • 学会等名
      第37回日本炎症・再生医学会
    • 発表場所
      京都市勧業会館みやこめっせ(京都府京都市)
    • 年月日
      2016-06-16
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-02-19  

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