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筋萎縮性側索硬化症患者の排泄機能維持を促す排泄ケア統合プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K12022
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 臨床看護学
研究機関山梨大学

研究代表者

谷口 珠実  山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (10258981)

研究分担者 中山 優季  公益財団法人東京都医学総合研究所, 運動・感覚システム研究分野, プロジェクトリーダー (00455396)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
キーワード筋委縮性側索硬化症患者 / 排泄自立維持 / 下部尿路機能障害 / 多職種連携 / 骨盤底筋訓練 / 包括的排尿ケア / 筋委縮性側索硬化症 / 運動機能障害 / 排尿自立維持 / ALS(筋萎縮性側索硬化症) / 排泄ケア / QOL / 排泄の自立 / 排泄ケアプログラム / 排泄用具 / 筋萎縮性側索硬化症 / 排泄障害 / 下部尿路症状 / 臨床看護学 / 慢性病看護学 / 下部尿路機能障害リハビリテーション
研究成果の概要

筋委縮性側索硬化症患者のニーズを把握したうえで、排尿ケアに関わる医師や看護職など多職種が連携して運動機能障害と下部尿路機能障害のアセスメントを行い、個別な患者の状態に適した包括的排尿ケアを計画した。3か月間の介入を実施することで、排尿の状態や骨盤底筋の筋力維持、排泄用具に関連する情報を入手し活用することで、患者が望む排泄状態を維持または改善することを目的としたプログラムを作成し、評価した。患者は、自立した排泄の維持を求めているが不安を感じていた。多職種連携により包括的排尿ケアが実施されて、排尿の主観的評価は有意な変化は示されなかったが、骨盤底筋訓練による骨盤底筋の収縮力と尿失禁は改善を認めた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

筋委縮性側索硬化症患者は運動機能障害を伴うため、次第に排泄自立の維持が困難になる。本研究では個別な状態を適切に評価したうえで包括的な排尿ケアを計画実施することで、運動機能が障害を受けても、下部尿路機能を可能な限り維持することと身体状況に適した排泄用具を活用することで、可能な限り自分の力で排尿したいという患者の希望する状況を保つことに役立つと考えられる。このような取り組みは、患者の将来において尿路感染の予防や介護者の負担軽減にも役立つ可能性があることが示唆された。

報告書

(5件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2018 2017 2016 その他

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (2件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] 難病患者の排泄対策 カテーテル留置から排尿の自立を目指すケア2016

    • 著者名/発表者名
      谷口珠実
    • 雑誌名

      難病とケア

      巻: 22 ページ: 10-14

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] 外来通院中の筋萎縮性側索硬化症患者のSEIQoL-DWの特徴2018

    • 著者名/発表者名
      松田千春,中山優季,谷口珠実,原口道子,申于定,五十嵐雪絵,板垣ゆみ,小倉朗子,谷口亮一,川田明広
    • 学会等名
      日本難病看護学会誌
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 筋萎縮性側索硬化症患者に対する骨盤底筋訓練の継続による筋力と排泄症状、QOLへの影響2017

    • 著者名/発表者名
      谷口珠実、中山優季、松田千春、川田明広、谷口亮一、三井貴彦、武田正之
    • 学会等名
      日本排尿機能学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [備考] 山梨大学総合研究部研究者総欄

    • URL

      http://erdb.yamanashi.ac.jp/rdb/A_DispDetail.Scholar

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-02-19  

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