| 研究課題/領域番号 |
16K12033
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床看護学
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| 研究機関 | 埼玉県立大学 |
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研究代表者 |
常盤 文枝 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (00291740)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 心不全患者 / 緩和ケア / 心不全 / リビングウィル / アドバンスケアプランニング / 非がん患者 / 包括的緩和ケア / 家族 / ケアモデル / 症状マネジメント |
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| 研究成果の概要 |
心不全は、急性増悪をくりかえしながら、徐々に機能低下し、最後は比較的急な経過をたどり、患者や家族の希望を叶えることができない状況に陥りやすい。本研究では、諸外国における心不全患者に対する緩和ケアと日本の現状を比較検討し、現状の課題と今後の具体的な方略について明らかにすることを試みた。結果、諸外国においても、非がん患者の緩和ケアについては手探りの課題が山積しているが、ACPの概念が進みつつあること、比較して日本でも近年ACPの概念が取り入れられてきたが、これまでの患者や家族の意思決定のスタイルや医療者との関係性に特性があり、それを踏まえた緩和ケアの方法を行う必要があることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在、厚労省はアドバンスケアプランニングを「人生会議」と命名し、市民への普及を図ろうとしている。しかし、本研究の結果からは、人生の最終段階の判断を家族や残された者に託す傾向がいまだ強く残ってることが明らかになった。これは、治療や療養生活に関して意思決定をする習慣が備わっていないこと、医療者との対話が普段から十分に行われていないことが関与していると考えられる。緩和ケアの観点から、看護師は、患者や家族に寄り添い、患者や家族の意思決定を支援し、多職種間の調整を担う役割が期待される。本研究の成果は、慢性心不全などの循環器疾患に関する看護教育において、実践的な教育的知識と示唆を与えると考える。
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