研究課題/領域番号 |
16K12104
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
生涯発達看護学
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研究機関 | 香川県立保健医療大学 |
研究代表者 |
植村 裕子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 講師 (50353149)
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研究分担者 |
松村 惠子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (30310254)
榮 玲子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (80235134)
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研究協力者 |
前田 和寿
堀家 王代
眞鍋 由紀子
安井 敏之
上村 浩一
葉久 真里
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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キーワード | 妊婦 / 腰痛 / 骨盤痛 / 縦断研究 / 産後 / 縦断的調査 / 看護学 |
研究成果の概要 |
妊娠初期から産後3か月における腰痛・骨盤痛の縦断調査をした結果、腰痛・骨盤痛は妊娠初期63.6%、妊娠中期78.2%、妊娠後期83.6%、産後1週80.0%、産後1か月69.1%、産後3か月56.4%に認められた。産後3か月の腰痛・骨盤痛VASは、妊娠初期VAS、妊娠中期VAS、産後1か月VASと有意な正の相関関係が認められた。また、経産婦では産後3か月の腰痛・骨盤痛の予測因子として前回妊娠時における腰痛・骨盤痛の既往が示された。これらのことから、妊娠初期からの腰痛・骨盤痛の支援の構築、経産婦では前回妊娠時の腰痛・骨盤痛の既往のある者への重点的な腰痛・骨盤痛の支援の構築が示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで、日本人女性の妊娠初期から産後3か月における腰痛・骨盤痛を縦断的に検討した結果は見当たらなかった。本研究の結果によって、妊娠期から育児期における腰痛・骨盤痛の推移が明らかになった。また、妊娠初期からの腰痛・骨盤痛の支援を構築することが、産後持続する腰痛・骨盤痛の対策として有用であることが示唆された。今後も高齢出産が増加することが予測され、妊娠初期の保健指導において腰痛・骨盤痛の支援を定着していくことが、産後の中高年期における女性の腰痛・骨盤痛の軽減につながっていくと考える。
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