| 研究課題/領域番号 |
16K12238
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
木全 真理 東京大学, 高齢社会総合研究機構, 特任助教 (00553570)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 訪問看護 / 法制度 / 居宅外 / 多職種連携 / 看護学 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、訪問看護を提供する看護師が、どのように法制度にない看護ニーズを把握し、そのニーズに対応する実践をして、社会課題の解決に結び付けていくのかを可視化することであった。そのため、全国の訪問看護事業所への質問紙調査による実態把握と看護師への面接調査で語られた経験から、退院や受診の支援による医療への円滑なアクセス、就学や介護福祉サービス利用のための社会生活の成立、旅行などの生活の質向上のため、神経難病などの疾患で医療処置管理の必要な訪問看護の利用者に対して看護が実践されていた。その手法は、居宅外で発生するリスク対策や実践の効果を予測する熟練した看護実践能力や技能が求められていた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
訪問看護事業所による介護保険や医療保険の法制度にない看護実践は、在宅療養者に円滑な医療の提供をし、社会参加の実現をするなど、実社会の課題を解決してきた。しかし、その実践の手法は、十分に明らかにされていない。そこで、本研究では、訪問看護事業所の看護師による、法制度にない、いわゆる先駆性のある看護の実践方法を整理し、その実践に必要となる技能を示した。また、その技能は、これまでの看護師の経験による予測やノウハウなどによって潜在化したニーズを掘り起こすエキスパートレベルのため、法制度にない看護実践の実績のある事業所などの環境も必要となることが示された。
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