| 研究課題/領域番号 |
16K12252
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 熊本保健科学大学 (2017-2022)
横浜市立大学 (2016) |
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研究代表者 |
森 みずえ 熊本保健科学大学, 保健科学部, 教授 (50317070)
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| 研究分担者 |
渡部 節子 横浜市立大学, 医学部, 教授 (80290047)
竹熊 千晶 熊本保健科学大学, 保健科学部, 教授 (20312168)
金嶋 祐加 横浜市立大学, 医学部, 助教 (80513986)
船越 和美 熊本保健科学大学, 保健科学部, 准教授 (40461636)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 口腔ケア / 要介護高齢者 / 肺炎予防 / 管理者 / 価値観 / 介護者教育 / 歯科専門職 / 連携 / 連携プログラム / 実践要因 / フィードバック / 教育プログラム / 多職種連携 / 有効例 / 要因 / 介護者 / 技術支援 / 他職種連携 / 口腔アセスメント / 実践者 / 困難技術 / 課題 / 在宅口腔ケア / 地域特性 / 歯科衛生専門職 / プログラム / 熊本県 / 実態 / 認定歯科衛生士 / 在宅要介護高齢者 / 口腔ケア技術 / 肺炎予防効果 / 専門家調整 / 専門職連携 / 多職種介入 |
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| 研究成果の概要 |
要介護高齢者の誤嚥性肺炎死亡を減少させる為には、効果的な口腔ケアを提供する必要がある。調査の結果、在宅や施設における口腔ケア提供者は介護職者が多く、看護・介護職両者に、口腔アセスメント・技術・ケア困難者への知識不足と不安があった。そこで個々の困難に対応した認定歯科衛生士による同行教育プログラムを作成しコロナ禍鎮静後に有効性を検証する予定とした。
また、肺炎発生の極少ない小規模ホームホスピスの介護者を調査した結果、実践において口腔ケア時間を確保し用具活用の知識と技術があり、管理者と介護者が口腔ケアは肺炎予防になることを重視し、歯科医師など歯科専門職による支援と高評価を得ていたことが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
要介護高齢者の肺炎予防に効果の高い口腔ケアは、現状では介護職者が担うことが多く、口腔ケア実践者個々への教育支援が重要であることが示唆された。また、教育プログラムにおいては、口腔内観察やケア方法の知識と技術についての実践指導が効果的であると考えられる。
本邦における要介護高齢者の肺炎予防としての口腔ケアが確実に提供されるためには、まず、介護施設や訪問看護施設の管理者が口腔ケアの効果を重視し、その価値観を介護者と共有する必要がある。次に、管理者は、地域の歯科専門職（歯科衛生士）と連携し、介護職者・看護師の口腔ケア技術が向上する実践教育を推進する必要があることが示唆された。
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