地域特性に合わせた在宅がん療養者の住民参加型生活支援システムの活用と評価

研究課題

研究課題/領域番号	16K12266
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
研究分野	高齢看護学
研究機関	北海道医療大学
研究代表者	竹生礼子北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (80433431)
研究期間 (年度)	2016-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス	完了 (2023年度)
配分額 *注記	3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円) 2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円) 2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円) 2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円) 2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円) 2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード	住民参加 / 互助 / ボランティア / 在宅がん療養者 / 生活支援 / 在宅ホスピスボランティア / ホスピスボランティア / 在宅ホスピス / がん療養者 / 地域特性 / 在宅療養者 / がん患者 / 在宅ホスピスケア / 看護学
研究成果の概要	在宅がん療養者に対する住民参加型生活支援システム（以下システム）を、応用可能なシステムに精錬することを目指した.新型コロナウィルス感染症の影響で,実装までには至らなかったが,①在宅がん療養者の生活支援を住民が行うことに対する期待と躊躇(2016),②在宅がん療養者に対する既存のサービスに不足している生活支援(2019),③システムの構築と評価(2017)の研究を公表した.成果物として,システムの運用により生まれた住民グループ活動の報告書,住民啓発用リーフレットを作成した.システムの展開を実装するため市町村との話し合いをすすめ,今後の研究継続の基盤を創ることができた.
研究成果の学術的意義や社会的意義	在宅のがん療養者のQOL向上のために住民が生活支援に参加する効果的な方法を実践し、地域で展開可能な「在宅がん療養者に対する住民参加型生活支援システム（CPL-CCP systemを創案し、地域の特性に合わせて様々な場所でこのシステム構築の実装を試みた。新型コロナウィルス感染症の蔓延下が3年余りも続いた影響で足踏み状態となったが、市町村との話し合いをすすめ,今後の研究継続の基盤を創ることができた.