| 研究課題/領域番号 |
16K12335
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地域看護学
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 (2019)
京都大学 (2016-2018) |
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研究代表者 |
西垣 昌和 国際医療福祉大学, 大学院, 教授 (20466741)
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| 研究分担者 |
櫻井 晃洋 札幌医科大学, 医学部, 教授 (70262706)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 遺伝カウンセリング / ゲノムリテラシー / 遺伝子検査ビジネス / ゲノム / リテラシー / 健康行動 / 遺伝リテラシー / 遺伝子検査 / 一次予防 |
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| 研究成果の概要 |
医療機関を介さずに、直接一般市民に遺伝子の検査を提供する遺伝子検査ビジネスの結果が、その後の行動意図に与える影響を、20代から60代の成人男女1040名を対象に仮想シナリオを用いて調査した。
その結果、現在の健康状況や肥満の状況に関わらず、遺伝子検査ビジネスによるリスク判定に沿った行動意図を示す傾向がみられた。例えば、現在肥満体であっても、生活習慣病リスクが低いという検査結果を提示されると、生活習慣の改善が不必要と考えた対象者が多かった。このような行動には、その対象者の遺伝・ゲノムに関する知識や態度（ゲノムリテラシー）が影響しており、ゲノムリテラシー向上の必要性が示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
遺伝子検査ビジネスは、その分析や結果の信頼性について疑義が多く、法的に規制されている国もある。一方で、その信頼性はどうであれ、その結果を受けて受検者の行動が変容するきっかけとなれば、過剰に規制する必要はないという意見も存在する。そこで本研究では、遺伝子検査ビジネスが受検者の行動意図に与える影響を検討し、遺伝子検査ビジネスの結果が、受検者にとって害となりうることが示された。遺伝学的検査はエビデンスをもとに医療の枠組みの中で提供しなければ不利益をもたらしかねないことや、適切な利活用のためには一般市民のゲノムリテラシーを向上しなければならないことが明確に示された本研究の社会的意義は大きい。
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