| 研究課題/領域番号 |
16K12663
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
環境政策・環境社会システム
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
鷲津 明由 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (60222874)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 産業連関分析 / 水素エネルギー / 次世代エネルギーシステム / ソーシャルキャピタル / スマートエネルギーシステム / 水素 / 産業連関表 / ユニットストラクチュア / 定置用燃料電池 / FCV / 水素ステーション / スマート社会技術 / スマートアグリ / 燃料電池 / 消費者 |
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| 研究成果の概要 |
この研究には3つの成果がある。第1に，経済産業省のロードマップが示す水素利用システムの経済・環境影響を産業連関分析した。分析には，われわれの開発した2005年次世代エネルギーシステム分析用産業連関表(IONGES)に水素部門を追加した表を用いた。第2に， IONGESを2011年の総務省産業連関表にあわせてアップデートした。特に近年，農村のバイオマスエネルギーを活用した水素エネルギーシステムの構築が進んでいることから，バイオマス発電部門の影響分析に留意した。
第3に，スマートシティ(水素エネルギーなどスマートエネルギー利用のある地域)ではソーシャルキャピタル(SC)が高まるという仮説を検証した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
第1の研究の意義は，経済産業省のロードマップが示す水素利用システム全体がもたらす経済・環境影響を俯瞰したことである。その結果，水素利用による総合的なCO2削減効果がきわめて大きいことが確認された。第2の研究の意義は，水素利用に対する考え方が大規模利用から，国内の余剰再生可能エネルギーをきめ細かく調整する手段の一つとするという方向へ変化したと考えられたことから，新しいビジョンの下でIONGESをアップデートしたことである。なお，IONGESは科研費成果として一般に公開している。第3の研究の意義は，水素エネルギーを含む次世代エネルギー技術の利用が人々の豊かさを増すことが確認されたことである。
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