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インドネシア火山噴火被災地における伝統的運動遊びを活用した心理社会的教育の提案

研究課題

研究課題/領域番号 16K12980
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 身体教育学
研究機関九州大学

研究代表者

杉山 佳生  九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (50284922)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード心理社会的教育 / 伝統的運動遊び / 児童 / スピリチュアリティ / 噴火被災地 / 国際研究者交流 / インドネシア / 教育系心理学 / 社会系心理学
研究成果の概要

本研究の目的は,インドネシアにおいて伝統的に行われている身体活動を伴う遊び(伝統的運動遊び)の心理社会的効用を明らかにすること,すなわち,同国の火山噴火被災地在住小学生の心理社会的健康の維持・増進に資するような,伝統的運動遊びを導入した心理社会的教育プログラムを構築し,体育授業の中で試行し,その効果を検証することであった。プログラム実施の結果,児童のスピリチュアリティ,ストレス対処スキル,問題解決スキルの向上が認められた。これらの結果から,自然環境,社会状況,文化等に適合させた心理社会的教育プログラムを構築することの必要性が提言された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

自然災害被災地域あるいは物理的環境整備途上地域の子どもたちに対して,「伝統的に行われている運動遊び」という身近な身体運動活動が,どのような心理社会的貢献をしているのかについての実践的な知見が得られたということで,学術的にも社会的にも,意義深い研究であったと考えている。また,インドネシアと日本という,文化的,経済的には異なりながらも,自然災害の多いという共通点がある国の研究者が協力して行った研究ということで,文化社会的環境の違いを踏まえた,被災者心理に関する理解も深まったと考えられる。

報告書

(5件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 2件、 査読あり 2件、 オープンアクセス 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Improving stress coping and problem-solving skills of children in disaster-prone area through cooperative physical education and sports lesson2019

    • 著者名/発表者名
      Soni Nopembri, Yoshio Sugiyama, Saryono, and Ahmad Rithaudin
    • 雑誌名

      Journal of Human Sport and Exercise

      巻: 14 ページ: 185-194

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [雑誌論文] Spiritual development through elementary physical education classes2018

    • 著者名/発表者名
      Soni Nopembri, Ahmad Rithaudin, Saryono, and Yoshio Sugiyama
    • 雑誌名

      Advances in Social Science, Education and Humanities Research

      巻: 278 ページ: 137-140

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [学会発表] 伝統的運動遊び経験がインドネシアの子どもたちの心理社会的側面に及ぼす影響2018

    • 著者名/発表者名
      杉山佳生
    • 学会等名
      日本体育学会第69回大会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-02-19  

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