幼児と保護者・教員を対象としたメンタルヘルス教育の開発に関する縦断評価

• 研究課題/領域番号: 16K13080
• 研究種目: 挑戦的萌芽研究
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 子ども学(子ども環境学)
• 研究機関: 静岡県立大学
• 研究代表者: 篁 宗一 静岡県立大学, 看護学部, 教授 (60362878)
• 研究協力者: 猫田 泰敏
• 研究期間 (年度): 2016-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円); 2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円); 2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
• キーワード: 早期介入 / 幼児 / メンタルヘルス / メンタルへルス / 予防 / メンタルへルスリテラシー

研究成果の概要

目的:早期介入を目的に、幼児の保護者と教員のニーズ解明を行う。方法:メンタルヘルスニーズ調査を全国の三地域で行った。結果:377施設中、協力施設116か所で教員297名、保護者201名から回答を得た。子どもの不調の認識は94.8%（教員）、 84.6%（保護者）が認識していた。教員・保護者共に身体的・行動的変化から不調のサインを捉えていた。「予防対策に必要なもの」は、教員から「両親との関係」、保護者からは「親以外の人との交流」といった人的資源の重要性が語られていた。回答は2015年調査と比較し多くの結果に共通した部分が見られた。施設と家族が協働した予防への取り組みが前提となることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

2015年に行った地域のニーズ調査を土台にし、本調査は全国の３つの地域に拡大した調査から予防のニーズを明らかにした。教員は「限界を感じる」と回答する割合が少なくなっている一方で、地域毎に資源が乏しい箇所があるためか、連携は少なく活用されていなかった。教員自身の不調は増加傾向にある。施設全体が地域の子育てを任される重圧から、メンタルヘルス上の問題を認知しているものの踏みとどまり、施設自体が孤立している可能性がある。保護者も同様に連携が少なく、限界も多く感じている一方で相談自体も減っていた。施設と同様に家族も協働した予防への取り組みが前提となることが示唆された。