| 研究課題/領域番号 |
16K13259
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
外国語教育
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| 研究機関 | 静岡大学 |
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研究代表者 |
亘理 陽一 静岡大学, 教育学部, 准教授 (90509241)
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| 研究分担者 |
酒井 英樹 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (00334699)
浦野 研 北海学園大学, 経営学部, 教授 (20364234)
工藤 洋路 玉川大学, 文学部, 准教授 (60509173)
寺沢 拓敬 関西学院大学, 社会学部, 准教授 (80772706)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | エビデンス / 外国語科 / 教育政策研究 / テスト開発 / 文法能力 / 小学校英語 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、小学校英語を事例に、これまで示されてきたエビデンスのレビューに基づいて、英語教育研究・教育政策において利用可能な「エビデンス階層」を探究した。ついで、英語授業の実態および中高生の英語運用能力の経年データを用い、学校リスク研究の知見・成果を参照しながら、エビデンスの産出・活用モデルの構築に取り組んだ。エビデンスとしてどのような情報が提供されるべきかということに関して、英語教育の効果検証の枠組みを検討するため、PK-Test (根岸・村越, 2013)の分析を通じて共通成果変数の策定可能性を検討した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果の学術的・社会的意義は、これまでの研究・実践の多くが，エビデンスを「つかう」側に終始し， それを「つくる」，あるいは評価する立場を積極的に担ってはこなかった現状にあって、国内の英語教育の政策的・実践的判断にエビデンスに基づく評価を与えた点、および実証的なデータに基づいて産出・活用のモデルを構築することによって「エビデンスに裏打ちされた英語教育政策と実践」に対する基盤を得ようとした点に求められる。
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