研究課題/領域番号 |
16K13353
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研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
理論経済学
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
堀井 亮 大阪大学, 社会経済研究所, 教授 (90324855)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 経済成長 / 技術進歩 / 効用関数 / 土地 / 選好 / 超長期 / 進化 / 人口 / 自然淘汰 |
研究成果の概要 |
超長期の経済データによると、産業革命以前には一人当たり実質所得の上昇はほとんどなかったと考えられている。限られた土地供給量の下、人口が増える結果、一人当たりの消費量は生存に必要なぎりぎりの値となるという、マルサスの貧困の罠が大きな役割を果たしていた。生産要素として土地が重要であり、人々の生活水準・効用は、量的な消費水準以外の部分で発展したと考えられる。本研究では、土地に注目したマクロモデル、消費以外から受ける効用に注目したモデルを構築し、分析した。それにより、現在の技術進歩のパターンや、経済ショックがあった場合の人々の行動パターンについてよりよい理解を得ることができた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
歴史的データにおいて消費財に対して資本財価格の相対価格が低下していること、さらに資本と労働の代替の弾力性が1より小さいことが知られている。既存の新古典派モデルでは、この2つを定常成長経路上で同時に説明できないが、本研究によりその方法が示された。また、消費者の効用と学習プロセスに注目することにより、ショックの後の消費回復の遅さを説明することもできた。これらの成果は国際学会等で報告されている。また、研究に関連するトピックについて、一般向け・メディア向け講演を複数行ったほか、新聞・一般雑誌においても紹介され、経済学分析の知見を社会に還元することができた。
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