| 研究課題/領域番号 |
16K13383
|
|---|
| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
経営学
|
|---|
| 研究機関 | 文部科学省科学技術・学術政策研究所 |
|---|
研究代表者 |
藤原 綾乃 文部科学省科学技術・学術政策研究所, 第2調査研究グループ, 主任研究官 (80755976)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | 人的資源管理 / 人材流出 / 人材流動化 / 技術流出 / 人材の流出 / 科学技術人材 / 人材の流動化 / 特許データの整備 / 流出額の推定 / 名寄せアルゴリズム / 経営学 / 人材マネジメント / イノベーション / R&D |
|---|
| 研究成果の概要 |
アジア圏内において、研究開発人材が流動化することによって、イノベーション加速の効果があることが確認された。一方で、企業側から見ると、このような研究開発人材の流出が技術流出の端緒となっていることが考えられ、その経済的な影響が非常に大きいことも明らかとなった。本研究を通じて、明らかになったことは、国際学会や国際雑誌での発表のほか、国内の様々な講演会での講演を通じて、多くの人に人材流動化のプラス及びマイナスの影響を伝えることができたのではないかと考えている。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年、日本のイノベーション力は低下傾向にあると多くの研究で報告されている。その背景には、研究費の減少や国際的な共同研究の減少など様々な要因が影響していると考えられるが、日本の企業や大学の優秀な研究開発人材が海外の企業等に流出している影響も少なくない。本研究では、このような人材流出が日本企業に与えた経済的影響について分析を行った。このような研究は、日本国内ではほとんど行われておらず、本研究は当該分野における研究の前進に貢献できたのではないかと考える。
|
