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職務ストレスに注目した若年就労支援実践家育成プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K13438
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 社会福祉学
研究機関北海道文教大学

研究代表者

大川 浩子  北海道文教大学, 人間科学部, 教授 (50458155)

研究分担者 宮本 有紀  東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 准教授 (10292616)
研究協力者 本多 俊紀  
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード就労支援 / セルフケア / 人材育成 / インテンショナル・ピアサポート / マインドフルネス / コンパッション / ストレス / ワーク・エンゲイジメント / セルフ・ケア / セルフ・コンパッション / バーンアウト / 感情労働 / コ・プロダクション / 対話型アプローチ
研究成果の概要

本研究の目的は、障害者の就労支援を行う支援者の中でも、特に経験の浅い支援者の職業と関係するストレスに対するセルフケアプログラムの開発である。方法は、まず、就労支援機関にアンケート調査行い、人材育成の現状と課題、職務ストレスについて検討した。その結果を踏まえ、対話型アプローチの一つである援助者と被援助者が相互に学び合う関係を大切にした、インテンショナル・ピアサポートを基盤としたセルフケア研修プログラムの開発を行い、予備プログラム、本プログラムを実施した。予備プログラムでは3か月後に変化を感じている者が約85%おり、感情面や職場での対人関係の変化があげられた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究で開発を目指した若年就労支援従事者に対するセルフケアを目的とした研修プログラム(予備段階)は、参加者が自分自身の感情や気持ちに注目することができ、受講3ヵ月後でも結果として、自分自身をいたわることにつながることが推測される。現在、最終研修プログラムの効果について検討中ではあるが、就労支援従事者以外の対人援助職にも汎用が可能であると考えられ、近年、社会的な課題となっているメンタルヘルス不全による休職や離職予防の一助になることが期待される。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2018 2017 その他

すべて 学会発表 (4件) 備考 (1件)

  • [学会発表] 就労支援機関における就労支援従事者のストレス-職業性ストレス簡易調査票を用いて-2018

    • 著者名/発表者名
      大川浩子 本多俊紀
    • 学会等名
      日本職業リハビリテーション学会第46回北海道大会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 若年就労支援従事者に対するセルフケア研修プログラムの開発-試行プログラムのアンケート結果から-2018

    • 著者名/発表者名
      大川浩子 本多俊紀 宮本有紀
    • 学会等名
      第26回職業リハビリテーション研究・実践発表会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 対話型アプローチの研修がメンタルヘルスに与える影響 ―インテンショナル・ピアサポートを用いた研修から―2018

    • 著者名/発表者名
      大川浩子 宮本有紀
    • 学会等名
      日本精神障害者リハビリテーション学会第26回東京大会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 就労支援従事者のストレスとワーク・エンゲイジメント-就労支援事業所へのアンケート調査から-2017

    • 著者名/発表者名
      大川浩子, 本多俊紀
    • 学会等名
      第25回職業リハビリテーション研究・実践発表会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [備考] Intentional Peer Support 各地の様々なIPS勉強会

    • URL

      http://intentionalpeersupport.jp/ips-everywhere/

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書

URL: 

公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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