研究課題/領域番号 |
16K13492
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研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
臨床心理学
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研究機関 | 早稲田大学 |
研究代表者 |
鈴木 伸一 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (00326414)
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研究分担者 |
伊藤 大輔 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (20631089)
小関 俊祐 桜美林大学, 心理・教育学系, 講師 (30583174)
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研究協力者 |
大谷 哲弘
小野 はるか
仲座 舞姫
小関 真実
土屋 さとみ
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 震災被災者支援 / トラウマ性障害 / 総合的支援 / 統合的支援 / 震災被害者支援 |
研究成果の概要 |
本研究の目的は,従来の精神医学領域で定義されたトラウマではなく,新たなトラウマ定義に基づいて,トラウマの急性期以降の要支援者に関する現状を把握した上で,心理・教育・就労的観点から統合的な支援を提供するための基盤となる研究を行うことであった。本研究によって,従来のトラウマ概念の枠組みでは捉えられない非致死性トラウマが心身にもたらす影響やそのリスクファクターが明らかにされた。これらの研究結果から,新たなトラウマ定義に基づく震災被災地域の要支援者への心理・教育・就労の統合的支援の具体的方略を提案するとともに,その成果を広く社会や地域に還元することが可能となった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究において,これまで要支援者として扱われてこなかったものの,急性期以降の生活や発達の健全化や安定化を阻害する可能性の高い抑うつ性障害および自閉症スペクトラムといった個々の問題を取り上げ,実態調査を行うことで,実態に即した急性期以降の支援のあり方を示すことができた。さらに,単に,心理的側面の改善のみならず,学校や家庭内への適応や就労に関する将来展望を持つという中長期的視点に立脚した新たな心理・教育・就労の統合的な支援の提案が可能となった。
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