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教育機関・プログラムと連携した地域家庭への留学生受入れ;ホームステイの研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K13547
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 教育社会学
研究機関大阪大学

研究代表者

近藤 佐知彦  大阪大学, 国際教育交流センター, 教授 (70335397)

研究分担者 西口 光一  大阪大学, 国際教育交流センター, 教授 (50263330)
研究協力者 熊井 知美  
熊谷 圭司  
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワードホームステイ / 留学生宿舎 / 留学生教育 / 語学教育 / 異文化理解 / 学習成果 / 一般住宅宿泊 / 教育効果 / 社会スキル / コンピテンシー
研究成果の概要

留学生の宿舎には様々なオプションがあるが、中でも「教育効果」について期待が高いホームステイについて、本研究では成績を指標として効果検証を行った。素材としたのは初学者向け日本語サマープログラムである。結果として教育促進効果が顕著な成績の差として現れることはなかったが、異文化についてより深い理解を求める学生がホームステイを選択する傾向が確認された。また実際にホームステイを経てより深い日本文化や日本人の実生活への興味を深化させる傾向が示された。今後はホストファミリーの異文化促進を含めた複合的な視点が必要であると考えられる。

研究成果の学術的意義や社会的意義

異文化イマージョン環境によって言語学習習得などが促進されるのではないか、と一般に期待されているホームステイであるが、先行研究では必ずしも習を統制できる環境とは言えないなかで、明確な「教科教育効果」特に「言語習得の伸び」ついては、個人差が大きく、明確なアドバンテージを見出すことは出来なかった。同時にその教育効果については、先行研究等が示唆するように、ホストファミリーを含めたゲスト・ホスト双方の異文化理解促進などについて今後の研究の焦点を広げる必要がある。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2018 2017 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 現代のホームステイのあり方に関する一考察;宿舎は留学生の学習・異文化理解を担えるか2017

    • 著者名/発表者名
      近藤佐知彦
    • 雑誌名

      ウェブマガジン『留学交流』

      巻: 9 ページ: 12-32

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] Study on Contemporary-Style Homestay; Learning Outcomes and Inter-cultural Understandings2018

    • 著者名/発表者名
      Kumai Tomomi,Kondo Sachihiko
    • 学会等名
      National Association of Foreign Student Advisors (NAFSA 2018 Annual Conference)
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 学習がはかどる留学生宿舎としてのホームステイの分析2016

    • 著者名/発表者名
      熊井知美・近藤佐知彦
    • 学会等名
      第4回グローバル人材育成教育学会全国大会
    • 発表場所
      大阪大学銀杏会館
    • 年月日
      2016-12-10
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] 学習がはかどる留学生宿舎としてのホームステイの機能分析2016

    • 著者名/発表者名
      熊井知美・近藤佐知彦・熊谷圭司
    • 学会等名
      第21回留学生教育学会年次大会
    • 発表場所
      大阪大学中之島センター
    • 年月日
      2016-08-26
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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